ビジネスの話をしているときに必ずと言っていいほどでる話が「競合」というワード。誰でも知っている言葉ではあるものの、毎日使う言葉であるからこそしっかりと意味を確かめておいた方が良いだろうということで、今回意味をまとめております。

競合が自社を育ててくれるということもあると感じております。競合を気にしすぎるのもダメでしょうが、気にしないで経営して成功している社長もいます。私が尊敬する東証一部上場社長は、強豪となる社長から何度も業界の情報交換でとアポイントの依頼をいただいたが自社のサービス、お客様、社員の方が大切なので、会わなかったと。自社が大切なのでとおっしゃっておられました。

３つの英語で区別する「競合」の意味・例文

和製英語で使用されている「競合」は主に三種類あります。

①a rival　…ライバル

②a competitor　…コンペティター

③conflict　…コンフリクト（こちらはIt用語で、コンピューターのシステムのお話になりますので今回は割愛します。）

「競合」は同じものを共有する相手

「競合」とは、どのような状態を指すのでしょうか。改めて辞書から引用して考えてみましょう。

【競合】（ 名 ） スル

① せりあうこと。 「電車とバスが－する区間」

② いくつかの事柄や事由が重なりあっていること。 「 －脱線」

③ 〘法〙 刑法上、一個の行為が数個の罪名に触れること。私法上、一つの目的物に同じ効力を発揮する権利が併存すること。

参考：『三省堂 大辞林 第三版』

「競合」は、複数のもの、人物が同じ場所やものを使っている状況、ということですね。

「競合他社」は同じマーケットを取り合う相手

「競合」がビジネス上の会話で主に意味するのは競合他社、という言葉です。同じマーケットで顧客獲得を狙っている状態から、ビジネス上の競争相手を「競合他社」と呼ぶことが多くなっています。

経営者の中には、競合を意識しすぎて視野が狭まってしまっているケースも見受けられますが、マーケット自体を拡大させるという視点を持つことも大切です。

なお、英語のビジネスワードで「競合」はCompetitorです。商売敵はcompetitors in business。「競合他社」という単語を聞いたとき、皆さんは日本語の「ライバル」を想像するかもしれません。ライバルは良くも悪くも敵対するイメージがあります。

ビジネスにおける「競合」はコンペティターになりますので、単に対立するだけのライバルとは区別しましょう。

「競争優位性」は自社が他社に勝る点

「競合優位性」という単語もしばしば見かけますが、これは造語です。

正しい言葉は「競争優位性」（Competitive advantage）です。

「競争優位」は、ずばり「他社に勝る点」です。他社が真似できない価値を保持している状態を指します。

これは自社の絶対的なものではなく、他社と相対的に捉えるものです。競合他社よりもいくら革新的で優れた技術があったとしても、利益を上げられず顧客の満足度の低いサービスを提供することは、優位性とは言えません。

また、永遠持続可能な競争優位性というものは存在しません。常にマーケットを把握し、適切なビジネス戦略を考えることが大切です。

競合他社を調査する方法は？

競合分析をする際に使用される「３C分析」の３つのCは、「市場（Customer）」「競合（Competitor）」「自社（Company）」です。このうちの一つにも「競合」が入っていますね。

「競合分析」の目的は、競合他社の事業成果を把握することにあります。

競合がどのようにして市場を獲得しているのか、売上や利益、費用、資産管理などを研究し掴んだ上で、相対的に自社の戦略を立てていきます。

直接的競合と間接的競合

競合には２パターン考えられます。

①直接的競合企業…全く同じサービス展開をしている企業

②間接的競合企業…サービスは異なるが一部の顧客が共通である企業

比較対象を広い視野で見つけることが出来るはずです。

スタートアップ企業では特に、競合同志が仲間意識をもって協力し合うことも必要です。

他社自社を比較するということ

自社の強みを理解する上で、自社を相対的に、客観的に見ることはとても重要です。そのために、比較対象である「競合他社」を見つけておきましょう。

起業をする時、全く競合がいない市場を切り開いて勝負する、というやり方は現実的ではありません。競合がいないサービスに対して、顧客が本当に魅力を感じるか考えてみましょう。その時、なぜ今まで誰もやらなかったことなのか、リスクや難易度などを冷静に、客観的に考えてみましょう。

３C分析やVRIO分析などを駆使し、自社を客観的に理解することから始めてみましょう。

競合他社への転職はできる？

法律上は可能

結果から述べると、競合他社への転職は可能です。

誓約書や同意書を書いた覚えがあるとしたら、それは「競業避止義務」ではないでしょうか。

「競業避止義務」は、競合他社への転職、または競合となり得る起業をするなどして、企業の資産となる情報を不正利用してはいけない、という義務です。これは従業員への義務契約となりますので、退職後は一個人として改めて企業との契約を交わす必要があります。

トラブルを回避するためには

万が一企業から訴えられるケースとしては、主に役員や管理職クラスの機密情報の漏洩などです。一社員が法律的に罰せられた前例は少ないですが、現在勤めている企業の就業規則等をよく確認しておくことが重要です。

会社から訴えられたらどうしよう、と思っている方でも、法律的には可能であるということは覚えておくと良いかと思います。

まとめ

ビジネスにおける「競合」の存在は、必ずしも敵対する関係ではなく、相互協力的に成長していくための良いパートナーであることが理想的です。

お互いに意識しあい、より良いサービスを提供できるよう、競合他社との関係作りも視野に入れていきましょう。