後継者候補(社長候補)への転職ガイド【2026年最新版】事業承継求人の3タイプ・年収相場・個人保証のリスクと、後継者として迎えられる5ステップを高野秀敏が解説

執筆者:高野秀敏
株式会社キープレイヤーズ/代表取締役
東北大→インテリジェンス出身、キープレイヤーズ代表。東北大学特任教授(客員)、12,000人以上のキャリア面談、4,000人以上の経営者と採用相談にのる。80社以上の投資、9社上場経験あり、2社役員で上場、クラウドワークス、メドレー。178社上場支援実績あり。顧問、アドバイザー、社外役員30社以上、キャリアや起業、スタートアップ関連の講演回数300回以上。「ベンチャーの作法」ダイヤモンド社5万部を超えるベストセラー

「いつかは経営者になりたい。でも、ゼロから起業するのは現実的ではない」。40代前後の方から、こうしたご相談をいただくことが本当に増えました。その選択肢の一つとして注目されているのが、後継者がいない会社に「後継者候補(社長候補)」として転職し、社長を継ぐというキャリアです。

帝国データバンクの2025年の調査では、約27万社のうち13.8万社、50.1%が「後継者不在」でした。親族や社内に後継者がいない会社は、外から経営者を迎えるしかありません。私は27年間、ベンチャーから中堅企業まで経営者の採用に関わってきましたが、ここ数年で「社長候補を外から採りたい」というオーナーからの相談は確実に増えています。

一方で、後継者候補の転職は「入ってみたら社長にしてもらえなかった」「借金の個人保証まで求められた」といった、ほかの転職にはない落とし穴があるのも事実です。この記事では、後継者候補の求人の実態、年収、メリット・デメリット、入社前に必ず確認すべきこと、そして後継者として迎えられるための5ステップまで、率直にお伝えします。

この記事のポイント

  • 後継者不在率は50.1%(帝国データバンク・2025年)。中小企業51.2%、小規模企業57.3%と、規模が小さいほど高い
  • 親族でも社員でもない「第三者」への承継が増えている。事業承継・引継ぎ支援センターの第三者承継の成約は2,132件で過去最高(令和6年度)
  • 後継者候補の求人は大きく3タイプ。オーナー企業の社長候補/グループ会社の社長候補/ファンド投資先の経営者
  • 最大のリスクは「社長にならないまま終わる」ことと「個人保証・株式」。入社前に就任時期・条件・株式・保証の扱いを書面で確認する
  • 向いているのは、事業責任者やPLを持った経験があり、地方や成熟産業の会社に腰を据えられる30代後半〜50代
目次
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【比較表】経営者になる6つのルート

まず、経営者になる方法の中で、後継者候補の転職がどんな位置づけにあるのかを整理します。

ルート 自己資金 会社を選ぶ自由度 社長になるまで リスク
後継者候補として転職 基本的に不要 中(求人の中から選ぶ) 入社から1〜5年程度 社長になれないまま終わる可能性
社内で昇格して社長に 不要 低(今の会社のみ) 10年以上かかることも 時間がかかり、確実ではない
サーチファンド 少額(投資家から調達) 高(自分で探す) 探索に1〜2年+買収後すぐ 会社が見つからない、買収後の経営
個人でM&A(スモールM&A) 数百万〜数千万円 高 買収後すぐ 借入と個人保証、買収価格の判断
ファンド投資先の経営者 不要(出資を求められることも) 中 ファンドの投資後すぐ 数年で業績を上げる強いプレッシャー
起業 数十万円〜 最も高い すぐ 事業がうまくいかない

自分で会社を探して買い取る方法は、サーチファンドで経営者になる方法で詳しく解説しています。ファンド側から経営に関わる道はPEファンドへの転職ガイドをご覧ください。

後継者候補の求人が増えている背景

データで見る後継者不足

指標 数値 出典
後継者不在率(全国) 50.1%(前年比-2.0pt、7年連続で改善) 帝国データバンク(2025年)
規模別の後継者不在率 大企業24.9%/中小企業51.2%/小規模企業57.3% 同上
「後継者難」倒産 332件(2025年1〜9月)。過去最多だった前年同期348件に次ぐ水準 東京商工リサーチ
第三者承継(M&A)の成約 2,132件(過去最高)、相談者2万3,540者 中小機構・事業承継・引継ぎ支援センター(令和6年度)

後継者不在率そのものは7年連続で下がっています。ただ、その中身を見ると、親族に継がせる「同族承継」が減り、社員から社長を選ぶ「内部昇格」と拮抗するようになっています。つまり「家族以外に継がせる」ことが当たり前になってきたのです。そして社内にも適任者がいない会社が、外から後継者候補を採用しようとしています。

東京商工リサーチの集計では、後継者難による倒産の8割以上は、代表者の「死亡」や「体調不良」がきっかけです。オーナーが元気なうちに後継者を見つけたい、という切実なニーズがあるわけです。

「事業承継」は経営幹部の転職のキーワードに

エグゼクティブ層の転職市場でも、「事業承継」は大きなテーマになっています。JACリクルートメントも、後継者はいないが事業は続けたいという企業から、CEOや代表取締役社長の求人が多く出ていると説明しています。私のところにも、地方の製造業や建設業、卸売業のオーナーから「息子は継がない。外から社長を連れてきてほしい」というご相談が来ます。

後継者候補の求人は3タイプ

タイプ どんな会社か 求められる人 特徴
① オーナー企業の社長候補 創業者・オーナー家が経営する中小・中堅企業。親族に後継者がいない 事業責任者・営業責任者・工場長などの経験者。業界経験があると有利 オーナーとの相性がすべて。株式・保証の扱いが論点になりやすい
② グループ会社・子会社の社長候補 上場企業やその子会社、M&Aで買収した会社 事業部長・経営企画・PMI経験者 株式は親会社が持つ「雇われ社長」。保証の問題は少ない
③ ファンド投資先の経営者 PEファンドや事業承継ファンドが株式を買い取った会社 コンサル・投資銀行・事業会社の経営幹部 3〜5年での企業価値向上が求められる。出資やストックオプションで報われる設計が多い

同じ「社長候補」でも、①と②・③では中身がまったく違います。①はオーナーの「想い」を継ぐ要素が強く、②・③は「業績を上げる経営のプロ」として期待されます。自分がどちらに向いているかを、まず考えてみてください。

③のファンド投資先の経営者は、ポストコンサルの方に人気のルートです。コンサル出身者の転職先の選び方はコンサルからの転職ガイドでまとめています。

後継者候補の年収相場

年収は会社の規模とタイプで大きく変わります。以下は、転職サイトの掲載例とこれまでの支援実績からの目安です。

会社の規模・タイプ 入社時(社長候補) 社長就任後
小規模企業(売上10億円未満)のオーナー企業 600万〜1,000万円 1,000万〜1,500万円
中小・中堅企業(売上10億〜100億円)のオーナー企業 800万〜1,500万円 1,200万〜2,500万円
上場企業のグループ会社・子会社 1,200万〜1,800万円 1,500万〜2,000万円以上
ファンド投資先 1,500万〜2,500万円 同水準+出資・ストックオプションによる成果報酬

※あくまで目安です。転職サイトでは「グループ会社社長候補」で年収1,500万〜2,000万円の掲載例があります(2026年時点)。オーナー企業では、入社時は部長・取締役クラスの処遇で、社長就任時に役員報酬を引き上げる設計がよく見られます。

年収だけでなく、株式を持てるかどうかで将来のリターンは大きく変わります。経営幹部の報酬の考え方はベンチャー役員の年収相場、手取りの計算は年収・手取りガイドも参考にしてください。

後継者候補として転職するメリット・デメリット

メリット デメリット
自己資金がなくても経営者を目指せる 社長になれないまま話が終わる可能性がある
すでに売上・顧客・社員がある会社を経営できる オーナーや古参社員との関係づくりに時間がかかる
起業より失敗のリスクが小さい 借入金の個人保証や株式の買取が論点になることがある
経営者としての実績がつき、その後のキャリアの選択肢が広がる 地方や成熟産業の会社が多く、住む場所や働き方が変わることもある
地域や業界に長く続いてきた会社を守る、やりがいの大きい仕事 前任オーナーの影響力が残り、思うように改革できないことがある

後継者候補に向いている人・向いていない人

向いている人 向いていない人
事業責任者・事業部長・支店長など、PL(損益)に責任を持った経験がある 大企業の仕組みの中でしか成果を出したことがない
オーナーや古参社員の話を聞き、時間をかけて信頼を得られる 入社してすぐに自分のやり方で変えたい
地方や成熟産業でも、腰を据えて10年単位で経営に向き合える 数年で次のキャリアに移ることを考えている
数字(決算書・資金繰り)を読める、または学ぶ意欲がある お金の話や銀行とのやりとりが苦手
家族が転居や働き方の変化に理解がある 家族の同意が得られていない

特に大事なのが、「変える力」と「受け継ぐ姿勢」のバランスです。後継者が外から来ると、社員は「この人は会社を壊しに来たのではないか」と身構えます。最初の1年は、変えることより、会社の歴史と社員を理解することに時間を使った方がうまくいきます。

入社前に必ず確認すべき5つのこと

後継者候補の転職で一番大切なのは、入社前の確認です。ほかの転職と違い、ここを曖昧にすると取り返しがつきません。

  1. 社長就任の時期と条件:「いずれは社長に」ではなく、「○年後に、こういう条件を満たせば就任する」まで話す。できれば書面に残す。
  2. 株式の扱い:株式を引き継ぐのか、オーナー家が持ち続けるのか。引き継ぐなら、いつ、いくらで、どう買い取るのか。
  3. 借入と個人保証:会社の借入額、オーナーの個人保証の有無、自分が保証人になる必要があるか。メインバンクの考えも確認する。
  4. 財務の実態:直近3期分の決算書、借入、資金繰り、簿外の債務や訴訟がないか。可能なら専門家にも見てもらう。
  5. オーナー家と社内の意向:オーナーの配偶者や子ども、番頭格の社員が後継者の受け入れに納得しているか。

個人保証については、2020年4月から運用されている経営者保証ガイドラインの「事業承継時に焦点を当てた特則」で、前の経営者と後継者の両方から保証を取ることは原則禁止とされています。後継者から保証を取らないことも柔軟に検討するよう、金融機関に求められています。ただし、実際にどうなるかは会社の財務と金融機関の判断次第です。「保証はしない」を条件にするなら、入社前に明確にしておくべきです。

また、株式を引き継ぐ場合は、親族外の後継者でも事業承継税制を使える場合があります。ただし、適用の要件や手続きの期限は改正で変わることがあるので、必ず税理士に確認してください。

後継者候補として迎えられるまでの5ステップ

ステップ1:経営者になりたい理由と条件を言葉にする

「なぜ社長になりたいのか」「どんな業界・地域なら腰を据えられるのか」「年収や株式についてどこまで譲れるか」を整理します。家族とも、この段階で話しておいてください。

ステップ2:PLを持った経験をつくる・言語化する

後継者候補の選考で一番見られるのは、事業を任されて数字を伸ばした経験です。今の会社で事業責任者や子会社の役員を経験できるなら、それが一番の近道です。事業責任者のキャリアは事業部長への転職ガイドで解説しています。

ステップ3:求人の入口を複数持つ

後継者候補の求人は非公開がほとんどです。ハイクラス向けのスカウトサービスに登録して「社長候補」のスカウトを受けられる状態にしつつ、経営幹部の紹介に強いエージェント、地域の金融機関や事業承継・引継ぎ支援センターの「後継者人材バンク」など、複数の入口を持っておきましょう。

ステップ4:オーナーと何度も会い、一緒に働いてみる

選考では、オーナーと最低でも3〜4回は会ってください。会社の現場や工場を見せてもらい、古参の社員とも話します。可能なら、入社前に業務委託や顧問の形で数か月一緒に働いてみるのが理想です。経営者として迎えられる側の考え方はCXO転職ガイドも参考になります。

ステップ5:条件を書面にし、入社後の100日計画をつくる

就任時期・株式・保証・処遇を確認したら、雇用契約書や覚書に残します。そのうえで、入社後100日で何をするか(現場を回る、全社員と面談する、主要顧客と金融機関に挨拶する)を計画し、オーナーと共有しておくと、スタートがスムーズになります。

後継者候補の転職でよくある失敗パターン

ここからは、私が見聞きしてきた失敗の典型例です(いずれも個人が特定されないよう内容を変えています)。

  1. 「社長候補」のまま5年がたった:オーナーが「まだ早い」と言い続け、就任の話が進まないケース。就任時期と条件を決めずに入社したことが原因です。
  2. オーナーの家族が反対した:オーナー本人は乗り気でも、配偶者や「継がない」と言っていた子どもが反対に回るケース。家族の意向を確認していませんでした。
  3. 入社後に借入の個人保証を求められた:就任直前になって、銀行から数億円の保証を求められ、家族の反対で辞退したケース。
  4. 改革を急いで古参社員が辞めた:前職のやり方を持ち込み、半年で営業の中心だった社員が辞め、売上が落ちたケース。
  5. 財務の実態を知らずに入った:入社後に資金繰りが厳しいことが分かり、経営者になるどころか再建に追われたケース。
  6. オーナーが会長として口を出し続けた:社長に就任したものの、会長になったオーナーが重要な判断を覆し続け、結局退任したケース。

転職の失敗全般については、ベンチャー転職の失敗・後悔ガイドでも詳しく書いています。

年代別:後継者候補を目指す方へのアドバイス

年代 アドバイス 狙い目
30代 事業責任者の経験を積むことが最優先。経営幹部候補として入り、5〜10年で社長を目指す ファンド投資先の経営幹部、成長中の中堅企業の事業責任者
40代 最も求人が多い層。事業責任者・子会社役員の実績があれば、社長候補として迎えられやすい オーナー企業の社長候補、グループ会社の社長候補
50代 業界経験と人脈が強みになる。同業・近い業界の会社の後継者候補が現実的 同業のオーナー企業、取引先の後継者候補
60代 次の後継者へのつなぎ役として、数年間社長を務めるケースもある オーナーが高齢で、若い後継者を育てるまでの中継ぎ

年代ごとの転職の考え方は年齢別転職ガイドで、50代の方の転職は50代のベンチャー・スタートアップ転職ガイドでも解説しています。

よくある質問(FAQ)

Q1. 後継者候補(社長候補)の求人はどこで探せますか?

ハイクラス向けの転職サイトやスカウトサービスで「社長候補」「後継者候補」「経営者候補」と検索すると、一定数の求人が見つかります。ただ、オーナー企業の後継者探しは社内外に知られたくないため、非公開で進むことがほとんどです。経営幹部の紹介に強いエージェントや、地域の事業承継・引継ぎ支援センター、取引のある金融機関経由で話が来ることも多くあります。

Q2. 後継者候補として入社したら、必ず社長になれますか?

なれるとは限りません。「社長候補」として入社しても、オーナーとの考え方の違いや業績、社内の反発などで、数年後に話がなくなるケースは少なくありません。入社前に「いつまでに、どんな条件を満たせば社長に就任するのか」「株式をどうするのか」をできるだけ具体的に話し、書面に残しておくことをおすすめします。

Q3. 後継者になると、会社の借入の個人保証をしなければいけませんか?

必ずではありません。2020年4月から運用されている経営者保証ガイドラインの特則では、前の経営者と後継者の両方から保証を取る「二重徴求」は原則禁止とされ、後継者に保証を求めないことも柔軟に検討するよう金融機関に求めています。ただ、実際に保証を外せるかは会社の財務状況と金融機関の判断次第です。就任前に、メインバンクとの交渉の見通しを必ず確認してください。

Q4. 株式を買い取るお金がないと後継者にはなれませんか?

株式を持たない「雇われ社長」として就任し、オーナー家が株式を持ち続ける形もあります。株式を引き継ぐ場合も、役員報酬から段階的に買い取る、ファンドや金融機関の資金を使う、従業員持株会と組み合わせるなど、方法はいくつかあります。株価の評価と税金が絡むので、早い段階で税理士・弁護士に相談しましょう。

Q5. 後継者候補の年収はどのくらいですか?

会社の規模によって大きく違います。中小企業の社長候補なら年収800万〜1,500万円程度、中堅企業や上場企業のグループ会社の社長候補なら1,500万〜2,000万円程度が一つの目安です。転職サイトには「グループ会社社長候補」で年収1,500万〜2,000万円の掲載例もあります。入社時は役員未満の処遇で、社長就任時に引き上げる設計がよく見られます。

Q6. サーチファンドと後継者候補の転職はどう違いますか?

サーチファンドは、自分で投資家から資金を集めて引き継ぐ会社を探し、株式を買い取って経営者になる仕組みです。後継者候補の転職は、すでに後継者を探している会社に雇われて入り、一定期間を経て社長を継ぐ形です。自分で会社を選べる自由度はサーチファンドの方が高く、リスクの低さと始めやすさは後継者候補の転職の方が上です。

まとめ:後継者候補は「オーナーと条件」で選ぶ

後継者がいない会社は、全国の半分にのぼります。親族以外に会社を継がせることが当たり前になりつつある今、後継者候補としての転職は、自己資金がなくても経営者を目指せる現実的なルートです。

ただし、成功するかどうかは、入社前の確認でほぼ決まります。オーナーと本当に信頼関係を築けるか、そして就任時期・株式・個人保証・財務の実態を曖昧にしないこと。この2つを押さえれば、後継者候補の転職は、経営者としてのキャリアの大きな一歩になります。

キープレイヤーズでは、ベンチャー・スタートアップから中堅企業まで、経営者と直接やりとりしながら、社長候補・CxO候補のポジションをご紹介しています。オーナーの人柄や、求人票には出ない会社の事情もお伝えできます。ベンチャー転職全体の進め方はベンチャー転職の完全ガイドをご覧ください。「まだ転職するか決めていない」という段階でも構いませんので、お気軽にご相談ください。

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この記事を書いた高野秀敏に相談する

人材紹介27年。キャリア面談12,000人以上、経営者の採用相談4,000人以上、上場支援178社。ご相談は無料です。

この記事を書いた人

東北大→インテリジェンス出身、キープレイヤーズ代表。東北大学特任教授(客員)、文部科学省アントレプレナーシップ推進大使。12,000人以上のキャリア面談、4,000人以上の経営者と採用相談にのる。80社以上のエンジェル投資、投資して上場は9社。うち2社は役員として上場(クラウドワークス、メドレー)。178社以上の上場支援実績。顧問・社外役員30社以上、キャリアや起業、スタートアップ関連の講演回数300回以上。「ベンチャーの作法」(ダイヤモンド社)5万部を超えるベストセラー

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