募集人員は増える可能性も

募集人員は、部署によって意味合いが変わります。総務や経理、人事といった部署は、募集時点で人手の足りない数が見えていて、それを埋めるために採用します。よって、募集要項に記載されている人数がほぼ維持されます。

一方で、営業職はそうではありません。採用予定が13名で、すでに3名に内定を出した場合でも、4人目に売上を期待できる人が来れば、内定を出すこともあります。企業にとっては、売上を出せる人は何人いてもいいのです。

ただし、大手だと部署ごとに制限人数があったりして、予定数以上の採用を見送ることもあります。

年齢制限は越えられないことも多い

募集年齢はだいたい守られることが多いようです。30歳までの募集に35歳の人が来ても、面接までたどり着けないことが多々あります。

その理由が、安い人が欲しいということ。その会社の給与体系や現職との兼ね合いで、30歳と35歳なら30歳のほうが安く雇えるからです。

なかには30歳の給与水準でいいという35歳の人もいますが、他の社員とのバランスもあります。それに今の転職市場なら、28歳くらいでポテンシャルがあるというような人材もすぐに見つけられます。

そうなると、安く雇える28歳のほうを、企業は選ぶのです。「それでも」というのなら、一度、先方やエージェン卜に問い合わせても良いでしょう。

募集要項の注意点

社名や業種だけを見て判断しない!
→A不動産、Bエンジニアリングなど、業種がそのまま社名に入っている会社があります。そんなとき、その業種に関心がなくても、一応は目を通しておきましょう。ITエンジニアの転職を探していると、不動産業界の求人は目に入らないかもしれません。けれど、その会社がWebマーケテイングを充実させたいなど、IT工ンジニアが活躍できそうな求人があることも多いからです。

職種名は多様化したが仕事内容は同じ

→コンサルタント、アカウントマネージャーなど、横文字の職名が増えていますが、実際はほぼ営業職であるととも多いようです。
また、中間管理職にも、ディレクタ一、マネーシジャ一、シニアマネージャーなど、さまざまな呼び名があります。これらの意味するところは会社によって遣うことが多いので、先方や工ージェン卜によく確認しておきましょう。

経験と年齢は相関関係にある

→「経験者歓迎」「経験者優遇」とある場合、一般的にエンジ二ア系で3年以上、 事務・営業系で1年以上のキャリアが目安となるようです。また、経験と年齢には相関関係があります。未経験者歓迎の求人は、やはり20代くらいまでになるでしょう。若さとポテンシャルに賭けているはずです。一方で、経験者優遇・経験者限定の求人は、20代後半から30代くらいまで。それなりに成功体験もあって、場合によっては新しい職場でリーダーシッブが取れるような人材を求めていることが多いようです。

勤務時間

→あまり鵜香みにしないほうがいいようです。
定時は9時でも、部長が8時半に出社するのでそれまでには着席しているなどということはよくあります。このような事情は工ージェン卜も知らないことがあるので、できれば現場の人に尋ねてみるのが一番です。

休日

→週休2日制が一般的です。ただ、これにもいろいろあります。「完全週休2日制」は、毎週必ず休めること。たんに週体2日制という場合は、週休2日が隔週だったり、月に1度の場合もあり得ます。