「年収1,400万円で提示されたけれど、1,300万円の今と比べて手取りはどれだけ増えるのか」「1,500万円との差は交渉する価値があるのか」——事業部長やコンサルのシニアマネージャー、スタートアップの役員候補の方とのご相談で、よく出てくる質問です。
こんにちは、ベンチャー・スタートアップへの転職支援を27年続けているキープレイヤーズの高野です。
先に答えを出します。2026年分の税制で計算すると、年収1,400万円の手取りは約956万円、手取り率は約68.3%です（東京都・協会けんぽ・独身・扶養なし・40歳未満・賞与4か月の概算）。毎月の給与の手取りは約58万円で、これに賞与の手取りが年約261万円加わります。賞与なしの年俸制なら、手取りは約972万円、月約81万円です。
年収1,400万円は、所得税率が33%の区分に入る最初の100万円刻みです（賞与4か月なら、年収約1,330万円が境目）。1,300万円からの100万円アップで、手取りが増えるのは約57万円。昇給分のうち4割強が税金と社会保険料で引かれる計算です。この記事では、①手取りの内訳、②賞与・年齢・扶養による違い、③上位何%か、④生活レベルと家賃・住宅ローンの目安、⑤2026年の制度、⑥1,400万円に届く職種と転職のステップ、⑦失敗パターンと年代別アドバイス、⑧FAQを順に整理します。年収と手取りの全体像は年収・手取りガイドにまとめています。
結論：年収1,400万円は「手取り約956万円・上位約2.5%・税率33%区分」
| 項目 | 年収1,400万円の目安（2026年） |
|---|---|
| 手取り（年間） | 約956万円（手取り率 約68.3%・賞与4か月） |
| 手取り（年俸制・賞与なし） | 約972万円（手取り率 約69.4%） |
| 毎月の手取り | 賞与4か月なら月約58万円＋賞与の手取り約261万円／賞与なしなら月約81万円 |
| 引かれる金額 | 約444万円（社会保険料 約177万円・所得税 約169万円・住民税 約99万円） |
| 全体での位置 | 年収1,400万円超は給与所得者の約2.5%（推計。1,000万円超は6.6%） |
| 税制上の位置 | 所得税率33%区分（課税所得 約966万円。900万円を超えた約66万円に33%） |
| 配偶者控除 | ゼロ（給与収入1,195万円超）。配偶者の有無で手取りは変わらない |
| 家賃の目安 | 17万〜21万円 |
| 住宅ローンの目安 | 約7,500万〜9,500万円（返済負担率20〜25%・35年・金利1.5%） |
| ふるさと納税の上限（独身） | 約35万円 |
年収1,400万円の手取りはいくら？【2026年最新の内訳】
まず、賞与4か月（月給87.5万円＋賞与350万円）の会社員を前提に、何がいくら引かれるのかを見ていきます。
| 項目 | 金額（年間） | 計算のポイント |
|---|---|---|
| 額面年収 | 1,400万円 | 月給87.5万円×12か月＋賞与350万円 |
| 健康保険料 | 約70.9万円 | 協会けんぽ東京支部（本人負担 約4.9%＋子ども・子育て支援金） |
| 厚生年金保険料 | 約98.8万円 | 標準報酬月額65万円で上限。賞与も1回150万円が上限 |
| 雇用保険料 | 約7.0万円 | 本人負担0.5% |
| 所得税（復興特別所得税含む） | 約168.7万円 | 給与所得控除は195万円で頭打ち。課税所得 約966万円・税率33%区分 |
| 住民税 | 約98.8万円 | 課税所得の10%＋均等割 |
| 手取り | 約955.8万円 | 手取り率 約68.3% |
1,300万円との一番の違いは、所得税率33%の区分に入っていることです。所得税は超過累進課税なので、33%がかかるのは課税所得のうち900万円を超えた約66万円の部分だけです。「33%に入ったら手取りが減る」ということはありません。ただし、ここから先の昇給分は、所得税33%＋復興税＋住民税10%で約44%、さらに健康保険料・雇用保険料もかかるので、手元に残るのは半分強になります。
もう一つのポイントは、厚生年金保険料が上限に張り付いていることです。標準報酬月額は65万円が上限なので、月給87.5万円でも保険料は65万円分です。年収がここから上がっても厚生年金保険料は増えませんが、将来の年金額も増えません。
賞与・年齢・扶養で手取りはどう変わるか
| 条件 | 年間の手取り | 手取り率 |
|---|---|---|
| 40歳未満・賞与4か月（基本ケース） | 約956万円 | 68.3% |
| 40歳未満・賞与2か月 | 約962万円 | 68.7% |
| 40歳未満・賞与なし（年俸制） | 約972万円 | 69.4% |
| 40歳以上・賞与4か月（介護保険料あり） | 約949万円 | 67.8% |
| 16歳以上の子ども1人を扶養（賞与4か月） | 約972万円 | 扶養控除で約16万円増 |
| 配偶者が専業主婦（主夫） | 独身とほぼ同じ | 配偶者控除の対象外 |
同じ1,400万円でも、賞与なしの年俸制のほうが手取りは約16万円多くなります。厚生年金保険料の上限（月65万円）は月給にかかるので、月給が高い年俸制ほど上限を超える部分が大きく、保険料が抑えられるためです。一方で、配偶者控除はゼロですが、16歳以上の子どもの扶養控除には所得制限がないので、高校生以上のお子さんがいる世帯は手取りが増えます。
※試算は東京都・協会けんぽ・2026年分の税制をもとにした概算です。住宅ローン控除、iDeCo、生命保険料控除などがあれば手取りは増えます。
年収1,400万円は「税率33%区分」の入り口——昇給の手残りはどう変わる？
年収1,000万円台の後半に入ると、「額面が100万円上がっても、手取りの増え方が年々小さくなる」と感じる方が多いです。実際に100万円刻みで比べてみました（いずれも40歳未満・独身・賞与4か月）。
| 年収の変化 | 手取りの増加 | 100万円のうち手元に残る割合 |
|---|---|---|
| 1,100万円 → 1,200万円 | 約61万円 | 約61% |
| 1,200万円 → 1,300万円 | 約62万円 | 約62% |
| 1,300万円 → 1,400万円 | 約57万円 | 約57%（途中で33%区分に入る） |
| 1,400万円 → 1,500万円 | 約54万円 | 約54% |
1,400万円から先は、100万円の昇給で手取りが増えるのは約54万円です。私がオファー面談でお伝えしているのは、「この年収帯では、額面の上乗せ交渉より、SOや裁量・役職、在宅勤務の条件など、税金がかからない・かかりにくい部分の交渉のほうが効くことも多い」ということです。交渉の進め方はベンチャー転職の年収交渉術にまとめています。
2026年の制度で、1,400万円世帯にも関係するもの
- 高校授業料の支援：2026年4月から所得制限が撤廃され、私立高校の支援上限は年45.72万円になりました。以前は対象外だった年収1,400万円の世帯も受けられます。
- 児童手当：2024年10月から所得制限が撤廃され、年収1,400万円世帯でも満額支給です。
- iDeCo：拠出限度額の引き上げが2026年12月の掛金から予定されています。税率33%区分の方は、掛金に対する節税効果が大きくなります。
年収1,400万円は上位何%か【国税庁の最新データ】
国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円、年収1,000万円超は全体の6.6%、1,000万円超〜1,500万円以下は4.7%です。この分布から推計すると、年収1,400万円超は給与所得者の約2.5%、おおよそ40人に1人です（統計の区分が1,000万〜1,500万円でまとまっているため、1,400万円超の割合は推計値です）。
| 年収 | 手取りの目安（賞与4か月） | 位置づけ |
|---|---|---|
| 1,000万円 | 約714万円 | 上位約6.6% |
| 1,100万円 | 約776万円 | 上位約5.5%（推計） |
| 1,200万円 | 約837万円 | 上位約5%（推計） |
| 1,300万円 | 約899万円 | 上位約3.5%（推計） |
| 1,400万円 | 約956万円 | 上位約2.5%（推計） |
| 1,500万円 | 約1,009万円 | 上位約1.7% |
| 2,000万円 | 約1,274万円 | 上位約0.7% |
年収の「真ん中」がどこにあるかは年収の中央値の記事で解説しています。
年収1,400万円の生活レベル——家族構成で大きく変わる
独身・DINKSなら、かなり余裕がある
手取り月約58万円（賞与別）なら、都心で家賃20万円前後の部屋に住みながら、毎月15万〜20万円を貯蓄・投資に回せます。賞与の約261万円を加えると、年間で300万円以上の貯蓄も現実的です。
専業主婦（主夫）＋子ども2人・都内なら「余裕はあるが、使い方次第」
| 費目 | 月額の目安 |
|---|---|
| 住居費（住宅ローンまたは家賃） | 20万〜22万円 |
| 食費 | 10万〜12万円 |
| 教育費（習い事・塾・私立なら学費） | 8万〜18万円 |
| 水道光熱費・通信費 | 4万円 |
| 保険・車・日用品・交際費など | 8万〜10万円 |
| 貯蓄・投資 | 3万〜8万円＋賞与 |
毎月の手取り約58万円はほぼ生活費で使い、賞与で貯蓄と大きな出費をまかなう家計が多いです。子ども2人を中学から私立に通わせると、教育費だけで年300万円を超えることもあり、「年収1,400万円でも思ったほど余裕がない」という声は実際によく聞きます。
家賃と住宅ローンの目安
家賃は手取り月収の30〜35%として月17万〜21万円です。住宅ローンは、返済負担率20〜25%・35年・金利1.5%なら約7,500万〜9,500万円まで借りられます。ただ、変動金利の上昇と教育費のピークを考えると、私は「年収の6倍（約8,400万円）まで」に抑えることをおすすめしています。
年収1,400万円のメリット・デメリット
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 貯蓄・投資に年間300万円前後を回しやすい | 税率33%区分に入り、昇給分の手残りは半分強 |
| 住宅ローンの選択肢が広い（8,000万円台も現実的） | 配偶者控除がゼロで、片働き世帯ほど負担感が大きい |
| 2026年から高校授業料支援・児童手当の所得制限がなくなった | 役員・事業責任者クラスの責任とプレッシャーがある |
| 転職市場では役員・事業責任者候補として扱われる | 年収を下げる転職がしにくくなり、選択肢が狭まりやすい |
年収1,400万円に届く職種と、転職で到達するルート
| 職種・ポジション | 年収1,400万円に届くタイミング |
|---|---|
| 大手企業の部長・事業部長 | 40代後半〜50代。高年収業界なら40代前半から |
| 戦略・総合コンサル | シニアマネージャー〜ディレクター手前（30代後半〜） |
| 外資系IT・SaaSの営業・営業マネージャー | エンタープライズ担当や部門長で、インセンティブ込み |
| 総合商社・金融（投資銀行・PE） | 総合商社は30代後半の管理職、投資銀行・PEはVP前後 |
| メガベンチャーの部長・事業責任者 | 30代後半〜40代 |
| スタートアップのCxO・執行役員（シリーズC以降・上場準備） | 現金1,200〜1,600万円＋SOが相場 |
| AI・データ領域のプリンシパル級エンジニア／PdM | 外資・メガベンチャーのシニア職で到達 |
スタートアップの役員報酬の相場はベンチャー役員の年収相場で詳しく書いています。CxOのポジションはCXO転職ガイド、コンサルから事業会社への移り方はコンサルからの転職ガイドが参考になります。
年収1,400万円を転職で実現する4ステップ
- 今の総報酬を正確に把握する：額面だけでなく、退職金、企業年金、住宅手当、持株会の奨励金、RSUまで含めて「本当の年収」を出します。
- 市場価値を外から測る：ハイクラス向けのスカウトサービスやエージェントで、どのポジションでどの年収の声がかかるかを確認します。
- オファーは「手取り」と「総報酬」で比べる：月給と賞与の比率、SOの条件、退職金の有無で、同じ1,400万円でも価値は大きく変わります。
- 役員・事業責任者のポジションに強いエージェントを使う：この年収帯の求人の多くは非公開です。選び方は転職エージェント選び方ガイドを参照してください。
年収1,400万円と1,500万円、交渉する価値はあるか
1,400万円のオファーを1,500万円に上げてもらえた場合、手取りの差は約54万円、月にならすと約4.5万円です。もちろん小さな額ではありませんが、私は「額面の100万円より、入社後の評価制度、SOの付与数、役職の裁量のほうが、3年後の総報酬に効くことが多い」とお伝えしています。特にスタートアップでは、SOの付与数を少し増やしてもらうほうが、上場時には桁違いの差になることもあります。SOの見方はストックオプション（SO）完全ガイドを参照してください。
同じ「年収1,400万円」でも、オファーの中身はこれだけ違う
| オファーの形 | 年間の手取り | 見落としやすいポイント |
|---|---|---|
| A：大手企業（月給87.5万円＋賞与4か月） | 約956万円 | 退職金・企業年金・住宅手当があれば、実質の総報酬は1,500万円を超えることも |
| B：メガベンチャー（年俸制・賞与なし） | 約972万円 | 手取りは最も多い。退職金がない会社が多く、iDeCo・DCで自分で積み立てる前提 |
| C：外資系（基本給1,000万円＋インセンティブ400万円） | 達成率次第で大きく変動 | 住宅ローン審査は基本給ベース。未達の年は手取りが700万円台になることも |
| D：スタートアップ役員（現金1,200万円＋SO） | 約840万円前後（現金部分） | 上場すればSOで大きく回収できるが、上場しなければゼロの可能性もある |
会社員とフリーランス（個人事業主）で、手取りはどう違う？
同じ1,400万円でも、フリーランスの売上1,400万円と会社員の年収1,400万円は別物です。フリーランスには給与所得控除がなく、国民健康保険料と国民年金保険料、業種によっては個人事業税もかかります。経費をほとんど計上しない場合、青色申告特別控除を使っても手取りは会社員より少なくなるのが一般的です。業務委託で1,400万円の提示を受けたときは、社会保険・退職金・有給休暇がない分を差し引いて、会社員ならいくらに相当するかを計算してから判断してください。
年収1,400万円で手取りを増やす4つの方法
- iDeCo・企業型DCを満額使う：所得税33%＋住民税10%の方なら、掛金の4割強が税金の軽減として戻ってきます。
- ふるさと納税を上限近くまで使う：独身なら約35万円が目安です。2025年10月からポータルサイトのポイント付与は禁止されたので、返礼品そのもので選んでください。
- 住宅ローン控除を使う：新築の省エネ基準適合住宅なら、借入残高の0.7%が最長13年間、税額から差し引かれます。
- SO・RSUなど給与以外の報酬を組み合わせる：税制適格ストックオプションなら、行使時には課税されず、売却時に約20%の分離課税で済みます。税率33%区分の方ほど、給与で受け取るより有利になりやすいです。
年収1,400万円の人がやりがちな失敗パターン
- 額面100万円アップのオファーに飛びつく：手取りの差は約54万〜57万円です。退職金や住宅手当を失うと、総報酬ではマイナスになることもあります。
- 生活水準を一気に上げる：住宅・車・私立進学を同時に決めると、年収が下がったときに身動きが取れなくなります。
- 「年収を下げられない」と選択肢を狭める：スタートアップの役員で一時的に現金年収が下がっても、SOで回収できるケースはあります。生涯で見た収入は生涯年収の平均の記事が参考になります。
- インセンティブ込みの年収で住宅ローンを組む：審査では基本給ベースで見られることが多く、借りられる額が想定より小さくなります。
- 転職先の財務を確認しない：高い年収を提示する会社が、資金繰りに余裕があるとは限りません。スタートアップなら直近の資金調達とランウェイを、上場企業なら決算資料を確認してください。会社の見極め方はベンチャー転職 失敗・後悔ガイドにまとめています。
年収1,400万円が向いている働き方・向いていない働き方
| 向いている人 | 向いていない人 |
|---|---|
| 事業や組織の数字に責任を持つことにやりがいを感じる | 責任の範囲を限定して、定時で働きたい |
| 報酬を「手取り・総報酬・将来価値」で冷静に比べられる | 額面の数字だけで転職先を決めてしまう |
| 成果で評価される環境を楽しめる | 成果が出ない時期のプレッシャーに強いストレスを感じる |
年代別アドバイス：年収1,400万円をどう生かすか
30代で1,400万円の方は、コンサル・外資・金融など高年収業界のマネージャー層がほとんどです。この先は「年収を維持する転職」より「経営経験を積む転職」に価値があります。スタートアップのCxOや事業責任者を一度経験しておくと、40代以降の選択肢が一気に広がります。
40代で1,400万円の方は、事業責任者として実績を出している層です。上場準備中のスタートアップの役員や、上場企業の執行役員候補として迎えられる可能性が十分にあります。
50代で1,400万円の方は、役職定年や再雇用で年収が下がる前に、顧問・社外取締役・投資先企業の経営者など、次の働き方を準備しておきたい時期です。年代別の戦略は年齢別転職ガイドにまとめています。
相談事例：年収1,400万円前後から動いた3人
ケース1：総合コンサルのシニアマネージャー（38歳・年収1,450万円）——上場準備中のSaaS企業にCFO候補として転職。現金年収は1,300万円に下がりましたが、SOが付与され、上場に向けた資本政策を任されています。「同じ年収帯でも、自分で意思決定できる仕事は疲れ方が違う」と話していました。
ケース2：外資系IT営業の部門長（44歳・年収1,600万円、うち基本給1,000万円）——インセンティブの変動に疲れ、国内メガベンチャーの営業本部長に年俸1,400万円で転職。額面は下がりましたが、年俸制で収入が安定し、手取りは年によってはむしろ増えました。
ケース3：大手メーカーの事業部長（51歳・年収1,350万円）——役職定年を前に、PEファンドの投資先企業の取締役に転じ、年収は1,400万円に。業績連動の報酬もあり、「50代で経営者として勝負できる場をもらえた」と前向きに取り組んでいます。
よくある質問（FAQ）
Q1. 年収1,400万円の手取りは月いくらですか？
賞与4か月なら毎月の手取りは約58万円で、これに賞与の手取りが年約261万円加わります。年俸制（賞与なし）なら月約81万円です。年間の手取りは約956万〜972万円が目安です。
Q2. 年収1,300万円から1,400万円に上がると、手取りはいくら増えますか？
約57万円、月にならすと約4.7万円です。途中で所得税率が23%から33%に上がるため、1,200万円→1,300万円のとき（約62万円）より増え方が小さくなります。
Q3. 年収1,400万円で専業主婦（主夫）がいると、手取りは増えますか？
増えません。合計所得が1,000万円を超えている（給与収入1,195万円超）ため、配偶者控除はゼロです。ただし、16歳以上の子どもの扶養控除は所得に関係なく使えるので、高校生以上のお子さんがいれば手取りは増えます。
Q4. 年収1,400万円のふるさと納税の上限はいくらですか？
独身・扶養なしなら約35万円が目安です。住宅ローン控除やiDeCoを使っている場合は変わるので、各ポータルサイトのシミュレーターで確認してください。
Q5. 年収1,400万円で住宅ローンはいくら借りられますか？
返済負担率20〜25%・35年・金利1.5%なら約7,500万〜9,500万円です。ただ、金利上昇と教育費を考えて、私は「年収の6倍（約8,400万円）まで」をおすすめしています。
Q6. 年収1,400万円と1,500万円、手取りの差はいくらですか？
約54万円です（1,500万円の手取りは約1,009万円）。税率33%区分のなかでの差なので、100万円の額面差に対して手取りの差は半分強にとどまります。
Q7. 年収1,400万円は「勝ち組」ですか？
給与所得者の上位約2.5%なので、統計上は間違いなく高収入です。ただ、片働きで子ども2人・都内在住・私立進学となると、毎月の家計に大きな余裕はありません。「余裕の実感」は、年収の数字より、固定費をどこまで抑えているかで決まります。
Q8. 年収1,400万円からさらに上を目指すには？
1,500万円以上は、役員・事業責任者クラスか、高度な専門職の領域です。給与だけで上げようとすると税率の壁で手残りが伸びにくいので、SOや業績連動報酬、将来の経営経験も含めた「総報酬」で考えるのがおすすめです。
最後に
年収1,400万円は、給与所得者の上位約2.5%に入る高収入です。一方で、手取りは約956万円、所得税率は33%区分に入り、配偶者控除もゼロ。「額面を100万円上げる」ことの価値が、年収1,000万円の頃よりはっきり小さくなる年収帯です。ここからは、手取り・総報酬・将来価値（SOや経営経験）の3つでキャリアを選ぶことが、満足度の高い転職につながります。
ベンチャー・スタートアップの幹部ポジションの全体像はベンチャー転職 完全ガイドに、企業側がどのような人材にいくら払おうとしているのかはスタートアップ採用ガイドにまとめています。
キープレイヤーズでは、年収1,000万円を超える方の次のキャリアや、ベンチャー・スタートアップの役員・幹部候補ポジションのご相談をお受けしています。「今すぐ転職するかは決めていない」という段階からでも構いませんので、お気軽にご相談ください。
