こんにちは、ベンチャー・スタートアップへの転職支援を27年続けているキープレイヤーズの高野秀敏です。
最近、医療に関わるご相談の幅が広がっています。医師・薬剤師・看護師の方からの「病院の外で働いてみたい」という転職相談。医療系スタートアップからの「医療職出身の事業責任者がほしい」という採用相談。そして病院・クリニック・調剤薬局・医療系企業の経営者からの「後継者がいない」「グループに入るべきか、買う側に回るべきか」というM&A・事業承継のご相談です。
この3つは別々の話に見えて、根っこは同じです。医療の現場は人が足りず、医療機関の経営は苦しく、そのぶん経営と事業をわかる医療系人材の価値が上がっている。この記事では、公的統計で医療系人材の人数・年収・需給を整理し、病院経営や再編・M&Aの動きまで、転職する方・採用する方・経営する方それぞれの目線でまとめます。
この記事でわかること
- 医師・薬剤師・看護師などの人数と、医療機関の外で働く人の数
- 令和7年賃金構造基本統計調査から計算した職種別の年収
- 働き方改革・求人倍率・需給推計から見た医療職の需給
- 赤字病院の割合・医療機関の倒産・後継者不在率と、調剤薬局・医療系企業の再編
- 医療職出身の経営者の例と、医療系人材のキャリアの選択肢
- 医療系人材を採用する側・医療機関のM&A・事業承継を考える側のポイント
医療系人材の全体像｜人数と働く場所
まず、医療系人材がどれくらいいるのかを確認しておきます。厚生労働省の統計（2024年12月31日時点）では、医師は約34.8万人、薬剤師は約32.9万人、看護師は約136.3万人です。
| 職種 | 人数（2024年末） | 2022年比 | 出典 |
|---|---|---|---|
| 医師 | 347,772人 | +1.3% | 医師・歯科医師・薬剤師統計 |
| 歯科医師 | 103,652人 | △1.5% | 同上 |
| 薬剤師 | 329,045人 | +1.7% | 同上 |
| 保健師（就業者） | 63,536人 | +5.4% | 衛生行政報告例 |
| 助産師（就業者） | 38,721人 | +1.7% | 同上 |
| 看護師（就業者） | 1,363,142人 | +3.9% | 同上 |
| 准看護師（就業者） | 233,022人 | △8.4% | 同上 |
注目したいのは、医療機関の外で働いている人の数です。医療系人材はまだ、圧倒的に病院・診療所・薬局の中にいます。
| 職種 | 医療機関の外の主な働き方 | 人数・割合（2024年末） | 2022年比 |
|---|---|---|---|
| 医師 | 医療施設・介護施設以外の従事者（研究・行政・産業医など） | 9,403人（全体の2.7%） | +2.4% |
| 医師 | うち産業医 | 1,698人 | +19.0% |
| 薬剤師 | 医薬品関係企業（製薬・卸・ドラッグストアなど） | 34,184人（10.4%） | △7.8% |
| 薬剤師 | うち製薬会社など（製造販売業・製造業） | 24,102人（7.3%） | △6.5% |
| 看護師 | 事業所（企業など） | 5,879人（0.4%） | — |
このほか、上の区分とは別の「その他の業務」に従事する医師も1,051人（2022年比+18.1%）います。産業医は2年で約2割増えましたが、医師全体から見ればまだ0.5%です。薬剤師は、製薬会社などで働く人がむしろ減っています。統計には「企業勤務」という区分がないので、企業で働く医師の正確な人数はわかりません。ただ私の実感としては、医療系スタートアップやヘルスケア企業で事業側に立つ医療職は、まだ「数が少ないからこそ希少」という段階です。
職種別の年収｜令和7年賃金構造基本統計調査
次に年収です。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の数字から、「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与」で計算しました（男女計・企業規模10人以上の一般労働者）。
| 職種 | 推計年収 | ひとこと |
|---|---|---|
| 医師 | 1,512.3万円 | 他院でのアルバイト収入は含まれない |
| 歯科医師 | 1,062.7万円 | 開業医は対象外 |
| 薬剤師 | 566.8万円 | 薬局・病院・企業の平均 |
| 助産師 | 566.7万円 | |
| 診療放射線技師 | 556.5万円 | |
| 保健師 | 551.4万円 | |
| 看護師 | 524.7万円 | 夜勤手当を含む |
| 臨床検査技師 | 482.0万円 | |
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士 | 443.6万円 | 統計上は1つの区分 |
| 准看護師 | 427.5万円 |
ここから、転職を考えるうえで大事なことが2つ読み取れます。
1つ目は、医師は医療機関の外に出ると、年収が下がるケースが多いことです。統計の1,512万円には他院でのアルバイト収入が入っていないので、アルバイト分を含めた実際の総収入はもっと上の方が多いはずです。私の経験では、企業の正社員で同じ水準を出せるのは、経営幹部か、外資系の製薬会社などに限られます。
2つ目は、薬剤師・看護師・医療技術職は、ビジネス側に移ると年収が上がる余地があることです。私の経験では、500万円前後の水準は、医療系スタートアップの事業開発やカスタマーサクセス、コンサルティング会社などのレンジと重なり、経験と役割次第で上を狙えます。ベンチャー全体の年収の相場は年収・報酬・ストックオプションの考え方にもまとめています。
医療職の需給と働き方の変化
「医療職は足りない」とよく言われますが、職種によって状況はかなり違います。
| 職種 | 需給の見通し・状況 | 出典 |
|---|---|---|
| 医師 | 医師全体では2029年頃に需給が均衡する見通し。2024年4月から時間外・休日労働に上限（A水準 年960時間、B・C水準 年1,860時間）。週60時間以上働く病院常勤医は39.2%（2016年）→15.0%（2025年） | 厚労省 医師需給分科会（2022年）・検討会資料（2026年9月） |
| 薬剤師 | 2045年に供給43.2万〜45.8万人、需要33.2万〜40.8万人で、将来は過剰になる見通し。ただし病院などでは足りていない | 厚労省 薬剤師の需給推計（2021年） |
| 看護職員 | 2025年の需要188万〜202万人に対し、供給175万〜182万人の見込みだった（2019年推計）。2040年に向けた新しい推計は検討中 | 厚労省 看護職員需給分科会 |
| 看護職員の離職 | 正規雇用の離職率11.0%、新卒8.4%、既卒16.1%（2024年度） | 日本看護協会 |
ハローワークの有効求人倍率（2026年8月、パートを含む原数値。ハローワーク経由の求人・求職のみ）でも、医療職の採用の難しさがわかります。
| 職業 | 有効求人倍率 |
|---|---|
| 職業計 | 1.06倍 |
| 医師・歯科医師・獣医師・薬剤師 | 1.70倍 |
| 保健師・助産師・看護師 | 2.00倍 |
| 医療技術者 | 3.21倍 |
※「医師・歯科医師・獣医師・薬剤師」はまとめた区分です。医師の採用は民間の紹介が中心のため、ハローワークの数字は実態の一部です。
私が注目しているのは、医師の働き方改革です。私が受けるご相談では、労働時間に上限ができたことで「空いた時間で何をするか」を考える医師が増えました。医療系スタートアップの顧問や副業、産業医、そして本格的な事業側への転身。ご相談の入口は「まずは副業で」という方がほとんどです。
薬剤師は逆に、将来の過剰が見えている職種です。調剤以外の強み（データ、業務改善、事業企画、マネジメント）を持つ薬剤師は、これから差がつくと私は見ています。厚労省も2026年7月に「薬剤師のキャリアパスに関する懇談会」を立ち上げ、キャリアの全体像の整理に動き始めています。
医療機関の経営はいま｜赤字・倒産・後継者不在
医療系人材の話をするときに、避けて通れないのが医療機関の経営です。数字はかなり厳しくなっています。
| 項目 | 数字 | 出典（公表日） |
|---|---|---|
| 医業利益が赤字の病院（2024年度） | 74.6%（経常赤字65.0%） | 日本病院会など4団体「2025年度病院経営定期調査」（2025年11月） |
| 医業利益が赤字の病院（2025年度） | 75.1%（経常赤字56.8%、医業利益率−8.1%）※同じ回答病院の2024年度は76.7%（経常赤字67.3%） | 日本病院会など3団体「2026年度病院経営定期調査 中間報告」（2026年10月） |
| 同・2026年6月単月 | 55.4%（診療報酬改定で改善） | 同上 |
| 民間病院の営業赤字（2024年度） | 61.0%（過去20年で最悪の水準）、債務超過13.6% | 帝国データバンク（2025年12月） |
| 医療機関の倒産（2025年・暦年） | 66件で過去最多（病院13・診療所28・歯科25） | 帝国データバンク（2026年1月） |
| 医療機関の休廃業・解散（2025年） | 823件で過去最多（うち診療所661） | 同上 |
| 医療機関の倒産（2025年度） | 71件で、2006年度以降20年間で最多 | 東京商工リサーチ（2026年4月） |
| 医療業の後継者不在率（2025年） | 59.0%（全業種平均50.1%） | 帝国データバンク（2025年11月） |
| 診療所の医師の平均年齢 | 60.1歳（60歳以上が52.3%） | 厚労省 医師・歯科医師・薬剤師統計（2024年末） |
| 診療所の経営者のうち70歳以上 | 56.7% | 帝国データバンク（2026年1月） |
2025年度は病院の4分の3が本業で赤字。倒産も休廃業も過去最多。そして帝国データバンクの調べでは、診療所の経営者の半分以上が70歳以上です。倒産よりも休廃業のほうが10倍以上多いことにも注目してください。帝国データバンクは、休廃業が増えている最大の要因に診療所の経営者の高齢化と後継者不足を挙げています。
私はここに、医療系人材の新しい役割があると考えています。医療機関に足りないのは、医療職だけではなく、経営を立て直せる人と、事業を引き継げる人です。事務長、経営企画、CFO、そして承継先の経営者。医療をわかっていて、数字も読める人材は、これからさらに求められます。
調剤薬局・医療系企業の再編とM&A
経営が苦しくなり、後継者が足りなくなると、再編が進みます。2024年以降、医療・ヘルスケアでは大きな案件が続きました。
| 時期 | 案件 | 内容 |
|---|---|---|
| 2024年10月 | エムスリー → エラン | TOBで連結子会社化（1株1,040円） |
| 2025年5〜8月 | メドピア | 創業者によるMBOで非公開化（1株700円） |
| 2025年5〜8月 | アインホールディングス → さくら薬局グループ | 約800店舗のグループを591億円で子会社化 |
| 2025年7〜12月 | 日本調剤 | アドバンテッジパートナーズ系によるTOB（1株3,927円）で非公開化。創業家の資産管理会社の持ち分を含めた買収総額は約1,178億円、2025年12月に上場廃止 |
| 2025年12月〜2026年2月 | 日本生命 → メディカル・データ・ビジョン | TOBで完全子会社化（1株1,693円、約404億円） |
| 2025年12月〜2026年3月 | カーライル系 → ホギメディカル | ファンドによるTOB（1株6,700円、約1,444億円） |
| 2026年6月 | エムスリー → ワイズマン | 医療・介護ソフトの会社の子会社化を決定（7月1日実行予定と発表） |
薬局の数は2024年度末で63,203施設あります。大手による買収の一方で、数店舗規模の薬局の譲渡も続いています。上場企業の非公開化、ファンドの参入、大手による買収が同時に起きているのが、いまの医療・ヘルスケアの特徴です。
キープレイヤーズでは、採用だけでなく、医療機関・医療系企業のM&A・事業承継のご相談もお受けしています。「後継者がいない」「グループ入りも含めて選択肢を知りたい」「買収したあとの経営陣をどう揃えるか」。こうしたご相談は、M&Aと経営人材の採用がセットになることが多く、両方を一緒に考えられることが私たちの強みです。M&Aの業界そのものについてはM&A業界への転職ガイドもご覧ください。
医療職出身の経営者たち
医療職から事業をつくる側に回った方は、すでに何人もいらっしゃいます。公開情報で確認できる代表的な例です。
| 名前 | 会社・役職 | 出身・経歴 |
|---|---|---|
| 阿部吉倫氏 | Ubie 共同代表取締役 | 医師。東大医学部卒、2017年に創業 |
| 佐竹晃太氏 | CureApp 代表取締役社長 | 医師。治療用アプリを開発 |
| 菊池亮氏 | ファストドクター 代表取締役 | 医師。整形外科医を経て2016年に創業 |
| 原聖吾氏 | MICIN 代表取締役CEO | 医師。マッキンゼーを経て創業 |
| 石見陽氏 | メドピア 創業者 | 医師。2025年にMBOで非公開化 |
| 喜納信也氏 | ミナカラ 創業者 | 薬剤師。2021年にドコモ・メドレーが全株式を取得 |
共通しているのは、臨床の経験を「課題を見つける力」に変えていることです。現場の不便を知っている人がつくるサービスは、医療機関に入り込む力が違います。私自身も、以前メドレーの取締役として上場を経験し、現在は同社のオープンイノベーションパートナーを務めています。医療系企業の経営を内側から見てきた経験は、医療系人材の転職・採用やM&Aのご相談にも生きています。そのメドレーで代表取締役医師を務めた豊田剛一郎さんには、以前医師が幅広い経験を積んで考えたことをお話しいただきました。医療系スタートアップの全体像は医療系スタートアップ業界地図にまとめています。
医療系人材のキャリアの選択肢
医療職の方が病院・薬局の外に出るとき、主な選択肢は次のとおりです。
| 転職先 | 主なポジション | 活かせる経験 | 合いやすい職種 |
|---|---|---|---|
| 医療系スタートアップ | メディカルアドバイザー、事業開発、プロダクト、カスタマーサクセス、CxO | 現場の業務フロー、医療機関の意思決定の仕組み | 医師・薬剤師・看護師・医療技術職 |
| 製薬・医療機器メーカー | メディカルアフェアーズ、MSL、開発、薬事、安全性 | 臨床知識、論文を読む力 | 医師・薬剤師 |
| コンサルティング会社 | ヘルスケア領域のコンサルタント | 医療機関の内情、論理的な課題整理 | 医師・薬剤師 |
| VC・投資会社 | ヘルスケア領域のキャピタリスト、ファンドの投資先支援 | 技術や臨床的な価値の目利き | 医師・薬剤師 |
| 病院・医療法人の経営側 | 事務長、経営企画、理事、承継先の経営者 | 医療制度・診療報酬の理解、現場との信頼関係 | 全職種（経営の経験がある方） |
| 一般企業の健康管理 | 産業医、産業保健師 | 臨床と予防医療の知識 | 医師・保健師・看護師 |
職種別に、私がよくお伝えしていることをまとめます。
医師の方へ
いきなり常勤で病院を辞めるより、まずは顧問・副業で事業側に関わってみるのがおすすめです。医療系スタートアップは医師の監修や助言を求めていることが多く、関わりながら会社の中身を見られます。年収が下がる前提で、ストックオプションや役割の大きさで何を取りにいくのかを決めておきましょう。
薬剤師の方へ
薬局の業務改善、在宅医療の立ち上げ、店舗のマネジメント経験は、薬局向けSaaSや医療DXの会社で高く評価されます。「調剤ができる」ではなく「現場の何を変えたか」を語れるように整理しておくことが大事です。
看護師の方へ
病棟の業務や多職種連携を知っている看護師は、病院向けサービスのカスタマーサクセスや導入支援で強みを出せます。訪問看護の立ち上げや管理職の経験があれば、事業責任者の候補にもなります。未経験の職種への挑戦についてはスタートアップに未経験でも転職できる職種も参考にしてください。
医療事務・病院経営企画の方へ
診療報酬や病院の数字を理解している方は、医療DXの会社の事業開発や、医療機関の経営改善、M&A後の統合の仕事で求められます。病院の経営が苦しい時代だからこそ、病院の数字を読める人の価値は上がっています。
医療系人材を採用する側のポイント
医療系スタートアップや医療機関の経営者から、医療系人材の採用のご相談もよくいただきます。うまくいかないケースには共通点があります。
| うまくいかない採用 | うまくいく採用 |
|---|---|
| 「医師であること」だけで採る | 事業の中で何を任せるのか（監修・営業同行・プロダクト判断）を先に決める |
| 臨床の年収にそろえようとして予算が合わない | 顧問・副業から始めて、常勤化するときにストックオプションを含めて設計する |
| 医療職とビジネス職の文化の違いを放置する | 意思決定のスピードや数字の使い方を、入社前にすり合わせる |
| 求人媒体に出して待つ | ネットワークやスカウトで、事業側に関心のある医療職に直接会いにいく |
| 病院の事務長を「管理部門の人」として採る | 経営改善・承継・M&A後の統合を担う経営人材として採る |
医療職の方は、病院の中の人間関係やキャリアの中にいるので、転職市場にはなかなか出てきません。採用の成否は、待つか、会いにいくかで決まります。経営幹部の採用全般は企業側の採用・人材戦略とCxO・経営幹部キャリアでも詳しく書いています。
向いている人・向いていない人
医療職から事業側に移ることが向いているかどうか、私の経験から整理します。
| 向いている人 | 向いていない人 |
|---|---|
| 目の前の患者さんだけでなく、仕組みで多くの人を助けたい | 臨床の仕事そのものが一番好き |
| 正解のない中で、仮説を立てて動ける | 手順やガイドラインが決まっている環境で力を出したい |
| 数年は年収が下がっても、経験とストックオプションを取りにいける | 今の年収を下げることがどうしても難しい |
| 医療職ではない人と対等に議論できる | 「医療のことは医療職が決める」と考えている |
向いていない側に当てはまっても、ダメということではありません。臨床を続けながら顧問・副業で関わる道もあるので、無理に常勤で転職する必要はありません。
医療系人材の転職でよくある失敗
- 「医療をよくしたい」だけで会社を選ぶ：理念に共感しても、売上の立て方や資金の状況が合わずに苦労する方がいます。誰がお金を払うのか、承認や保険適用が必要なのかは必ず確認しましょう
- 臨床の肩書きに頼る：社内では「先生」ではなく一人のメンバーです。資格よりも、チームで成果を出せるかが見られます
- 戻り道を考えていない：医師や薬剤師は臨床に戻れるのが強みです。戻る可能性があるなら、当直やアルバイトで臨床の感覚を保つ方法も考えておきましょう
- 1社目で選び方を間違える：最初の転職先で「事業側は合わない」と決めてしまうのはもったいないです。会社の見極め方は転職の失敗・後悔を防ぐポイントにまとめています
よくある質問
Q. 医師が企業に転職すると、年収はどれくらい下がりますか？
会社と役割によって大きく違います。統計上の医師の平均年収は約1,512万円（令和7年賃金構造基本統計調査からの推計）で、アルバイト収入を含めるとさらに高い方も多いので、企業の一般的なポジションでは下がるケースが多いです。経営幹部や外資系の製薬会社などでは、同じ水準以上になることもあります。
Q. 看護師や薬剤師でも、医療系スタートアップに転職できますか？
できます。カスタマーサクセス、導入支援、事業開発、プロダクトの企画などで、現場を知っている方は歓迎されます。その際は、資格よりも「現場で何を改善したか」という経験が評価されます。
Q. 副業から始めることはできますか？
医師の場合は、医療系スタートアップの顧問や監修といった関わり方が増えています。勤務先の就業規則の確認は必要ですが、副業で会社の中を見てから転職を決めるのは、失敗しにくい進め方です。
Q. 病院の事務長や経営企画のニーズはありますか？
あります。2025年度は病院の4分の3が本業で赤字という状況で、経営改善を担える人材は求められています。M&Aや承継が増えると、統合後の経営を担う人材も必要になります。
Q. クリニックや薬局の承継・M&Aも相談できますか？
はい。キープレイヤーズでは採用だけでなく、医療機関・医療系企業のM&A・事業承継のご相談もお受けしています。後継者の採用で解決するのか、M&Aで解決するのか、まだ決まっていない段階からご相談ください。
Q. 医療系人材を採用したいのですが、何から始めればよいですか？
まず「その方に事業の中で何を任せるのか」を決めることです。そのうえで、常勤にこだわらず顧問・副業も含めて考えると、会える人の幅が大きく広がります。
まとめ｜医療をわかる経営人材の価値が上がっている
医療系人材の数字を並べると、次のことが見えてきます。
- 医療系人材のほとんどは、まだ医療機関の中で働いている
- 医師は働き方改革で時間の使い方が変わり、薬剤師は将来の過剰が見えている
- 2025年度は病院の4分の3が本業で赤字、医療機関の倒産・休廃業は過去最多
- 調剤薬局や医療系企業では、買収・非公開化・ファンドの参入が続いている
だからこそ、医療をわかっていて、経営や事業をつくれる人材の価値は、これからさらに上がります。転職する方にとっても、採用する方にとっても、承継やM&Aを考える方にとっても、同じ一つの流れの中にいるのだと思います。
キープレイヤーズでは、医師・薬剤師・看護師など医療系人材の方の転職相談、医療系スタートアップや医療機関の経営幹部の採用、そして医療機関・医療系企業のM&A・事業承継のご相談まで、一緒に考えさせていただいています。「まだ転職するか決めていない」「承継をどうするか整理したい」という段階でも構いません。お気軽にお問い合わせください。ベンチャー転職の全体像はベンチャー転職の完全ガイドもご覧ください。
すぐに転職をお考えでない方には、オンラインサロンもご用意しています。スタートアップの資金調達や業界の動き、経営者・投資家の生の情報を継続的にお届けしていますので、情報収集の場としてご活用ください。
出典
- 厚生労働省「令和6（2024）年 医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」（2025年12月公表）
- 厚生労働省「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」（2025年7月公表）
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種別第1表（2026年3月公表）— 年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で計算
- 厚生労働省 医師需給分科会 第5次中間取りまとめ（2022年）、医師の働き方改革に関する検討会資料（2026年9月）
- 厚生労働省「薬剤師の需給動向の把握事業における調査結果概要」（2021年6月）、「薬剤師のキャリアパスに関する懇談会」開催要綱（2026年7月）
- 厚生労働省 看護職員需給分科会 中間とりまとめ（2019年11月）
- 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」— 2024年度の離職率
- 厚生労働省「一般職業紹介状況」（2026年8月分）— 職業別有効求人倍率（パートを含む原数値）
- 日本病院会・全日本病院協会・日本医療法人協会・日本精神科病院協会「2025年度 病院経営定期調査 結果報告」（2025年11月）、日本病院会・全日本病院協会・日本医療法人協会「2026年度 病院経営定期調査 中間報告」（2026年10月）
- 帝国データバンク「全国『病院経営』動向調査（2024年度）」（2025年12月）、「医療機関の倒産・休廃業解散動向調査（2025年）」（2026年1月）、「全国企業『後継者不在率』動向調査（2025年）」（2025年11月）
- 東京商工リサーチ 医療機関の倒産動向（2026年4月）
- 厚生労働省「令和6年度衛生行政報告例の概況」— 薬局数
- 各社の適時開示・プレスリリース、日本M&Aセンター・M&A Online・薬事日報の報道 — M&A・TOBの各案件
- 各社の公式サイト・プレスリリース・報道 — 経営者の経歴
※数字は各資料の公表時点のものです。調査によって対象や期間が違うため、比較するときは出典をご確認ください。
