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年収800万円の生活レベルはどのくらい?手取りや支出・目指す方法も紹介

監修者:高野秀敏
株式会社キープレイヤーズ/代表取締役
東北大→インテリジェンス出身。11,000人以上のキャリア面談、4,000人以上の経営者と採用相談にのる。55社以上の投資、5社上場経験あり、2社役員で上場、クラウドワークス、メドレー。149社上場支援実績あり。バングラデシュで不動産会社、商業銀行の設立からの株主、渋谷のバーのオーナーなど。

「年収800万円の手取りや生活レベルはどのくらい?」と気になっている人は多いのではないでしょうか?

また、「現在年収800万円だけれど、さらに余裕のある暮らしがしたい」と考えている人もいるでしょう。

この記事では、年収800万円の手取りや支出など、その暮らしの実態について詳しくご紹介。さらに、年収800万円の人が手取り収入を増やす節約方法や、年収800万円以上の収入を目指す方法についても具体的に解説します。

これから年収800万を目指したい人や、年収800万からさらに収入をアップさせたいと考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。

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目次

年収800万円の月給と手取り

一般的に「年収800万円」というと、税金や保険料もすべて含めた金額のことを指します。

そのため、実際にはそのまま800万円が手元に残るわけではありません。

実際は税金や保険料、年金などが差し引かれた額が手取りとして支給されます。

また、配偶者や扶養の有無など、控除内容によって手取り額が変動することもあるでしょう。

ここでは、年収800万円の手取り額について詳しく解説します。

 年収・月給・手取りの違い

給料を表す言葉として、「年収」・「月給」・「手取り」という言葉が一般的に使われますが、それぞれの意味は大きく違います。

それぞれの言葉の具体的な意味は、以下の通りです。

年収 社会保険料や税金、その他の控除が引かれる前の総支給額を指す。
実際に年収の金額が自由に使える金額というわけではない。
月給 月給は月ごとに支払われる給与額を指す。
ボーナスがある場合は、ボーナスを差し引いた年収を12で割り、ボーナスがない場合はそのまま年収を12で割ることで算出できる。
手取り 手取りは、年収あるいは月給から所得税等が差し引かれた後の実際に支払われる金額。

上記の通り、税金等が引かれる前を年収あるいは月収、引かれた後を手取りと呼びます。

年収800万円は手取り約590〜600万円

年収800万円の場合の手取りは、税金や住民税などが引かれて約590〜600万円程度です。

年収から引かれる主な税金は、下記があげられます。

年収から引かれる税金や保険料の例
  • 所得税
  • 住民税
  • 社会保険料

税金や保険料の金額は、扶養があるか、どこに住んでいるかなどでも変わってきます。

また、40歳以降では介護保険料も徴収されるので、年齢による違いも見られるでしょう。

下記は、40歳未満で東京都在住の年収800万円独身者の手取りシミュレーションです。

【40歳未満で東京在住独身者の手取りシミュレーション】

年収 800万円
所得税 約46.9万円
住民税 約45.3万円
社会保険料 約113.7万円
手取り 約594.1万円

上記はあくまでもシミュレーションであるため、実際は扶養家族等の有無や控除によって変わってきます。

状況で多少の前後はありますが、概ね約590万〜600万円程度と見ておくと良いでしょう。

個人で申請する控除によっても手取りは変わる

年収800万円のおおよその手取り額を紹介しましたが、個人で申請する控除によっても手取り額は大きく変わります。

控除とは扶養家族や配偶者の有無、生命保険の加入状況といった個人の事情を加味して、税の負担を調整する仕組みです。

基本的には会社が年末調整を通して行ってくれるので、個人の確定申告は不要です。

ただし、下記の控除に関しては自分で行う必要があるので注意しましょう。

医療費控除 1月1日から12月31日にかけて自分や配偶者、親族が支払った医療費が一定額を超えている場合、医療費控除を受けられる。
上限は200万円で、1年間の医療費合計から保険の補填金と10万円を差し引いた額が控除される。
医療費控除額=医療費合計ー(保険の補填金+10万円)
寄付金控除 国や地域・公益法人に対して寄付を行った場合、受けられる控除。
近年注目されている「ふるさと納税」も寄付金控除にあたる。
控除額は下記計算結果の低い方に決定される。

  • (その年に支出した寄付金額の合計)- 2,000円
  • (総所得の40%相当額)- 2,000円
雑損控除 非常変災や事件・事故などで、資産に損害が発生した際に控除される。
だたし、生活に必要とされる資産にのみ認められるため注意。
控除額は、下記計算を行い多い方に決定。

  • (差引損失額)-(総所得金額)×10%
  • (差引損失額のうちの災害関連支出)- 5万円

上記の控除に該当する人は、申請すれば誰でも受けとれるため、忘れないよう注意しましょう。

年収800万円超えの人はどのくらいいる?日本全国での割合

年収800万円の手取り額について詳しく解説しましたが、実際に年収800万円で生活している人がどれくらいいるのかも気になるところでしょう。

ここでは、年収800万円超えの人の割合について解説します。

年収800万円超えは国民全体の約9.2%!

年収800万円超えで生活している人は、国民の約9.2%です。

下記は、国税庁が発表している令和2年民間給与実態統計調査の結果です。

【給与階級別給与職者数・構成比】

年収 全体 男性 女性
500万円以下 69.7% 56.9% 87.9%
500万円超〜600万円以下 10.2% 13.4% 5.7%
600万円超~700万円以下 6.5% 9.2% 2.6%
700万円超~800万円以下 4.4% 6.5% 1.5%
800万円超~900万円以下 2.8% 4.1% 0.8%
900万円超~1,000万円以下 1.8% 2.8% 0.4%
1,000万円超~1,500万円以下 3.4% 5.2% 0.7%
1,500万円超~2,000万円以下 0.7% 1.1% 0.2%
2,000万円超~2,500万円以下 0.2% 0.4% 0.1%
2,500万円超 0.3% 0.4% 0.1%

上記の結果からもわかる通り、年収800万円超えの人口の割合は全体の9.2%です。年収800万円台(年収800万円超〜900万円以下)に限定すると、わずか2.8%です。

年収800万円超えの比率は少なく、全体から見ても上位層に入るといえます。

 男性は14%・女性は2.3%が年収800万円超え

次に男女別の年収800万円超えの割合を見てみましょう。

下記は上述の表から、男女別の割合を抽出したものです。

【男女別の年収800万円超えの割合】

男性 女性
14% 2.3%

男女による差は大きく、女性よりも男性の方が、年収800万円超えの人が多いことがわかります。

これは子育てや家事などの理由から、あえて扶養内で働く女性が多いことも影響しているでしょう。

年収800万円世帯の生活レベルは?

ここからは、年収800万円世帯の生活レベルや実態について詳しくご紹介します。

年収800万円の人は、先程のシミュレーション上では手取りで594.1万円となっているので、月の手取り額は約49万5000円です。

月の手取り49万5000円の適正家賃や生活レベルを同居家族の有無などを考慮しながら紹介するので、参考にしてみてください。

独身者は余裕のある生活ができる

まずは、年収800万円で独身者の場合の生活費を見てみましょう。

【一人暮らし年収800万円の生活費内訳】

家賃 150,000円
水道光熱費 10,000円
通信費 10,000円
食費 50,000円
日用品 10,000円
交際費など 70,000円
支出計 300,000円
残額 195,000円

あくまでシミュレーションにはなりますが、年収800万円で独身者の場合はかなり余裕のある暮らしを送ることができます

年収800万円の場合は月の収入額も大きくなるので、使い方次第で支出に個人差が出やすい傾向にあります。工夫次第ではさらに残額を増やし、貯金に回すことも可能でしょう。一方で、奨学金や保険の契約等がある人は、これよりも支出が大きくなる場合もあります。

結婚している場合は支出が増える

次に結婚して子供がおらず、夫または妻が方働きの場合を見てみましょう。

【夫婦方働きの年収800万円の生活費内訳】

家賃 170,000円
水道光熱費 15,000円
通信費 15,000円
食費 80,000円
日用品 15,000円
交際費など 100,000円
支出計 350,000円
残額 100,000円

上記の通り、結婚して方働きの場合は食費のほか通信費や交際費などが倍になり、その分すべての支出が増えることになります。とはいえ、こちらも毎月10万円は手元に残る計算なので、結婚していても比較的余裕のある暮らしを送ることができます。工夫次第で貯蓄額を増やすことも可能でしょう。

子供がいる場合はさほど贅沢はできない

子供がいる場合は、さらに支出が増えることになります。

【夫婦+子供一人の場合の年収800万円の生活費内訳】

家賃 170,000円
水道光熱費 20,000円
通信費 20,000円
食費 100,000円
日用品 20,000円
交際費/おこづかい/教育費など 120,000円
支出計 450,000円
残額 50,000円

独身者や子供なしの場合は余裕のある暮らしを送れますが、子どもが生まれた場合はさほど贅沢はできなくなります。

貯蓄額をあげようとする場合は、以前よりも生活水準を下げる・年収をアップさせる・共働きに変えるなどの工夫が必要になるでしょう。

年収800万円の住宅ローンや車の購入は?

ここからは、年収800万円の住宅ローンや車の購入などについて解説します。

年収800万円でどのくらいの住宅ローンが組めるのかや、購入できる車のクラスなどについて詳しく解説していきます。

マイホームも夢じゃない?年収800万円の持家率と住宅ローン事情

年収750万円〜1,000万円世帯の持家率は約75.4%で、そのうち自分で家を購入した人の割合は67.0%、相続や贈与で家を取得した人の割合は8.4%です(参照:家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]※令和2年)。

このことからも、年収800万の場合、マイホームの購入は十分可能であるといえるでしょう。

なお、住宅金融支援機構が提供している「フラット35」の基準では、年収800万円の場合は最大約7,743万円まで借り入れできます(※返済期間35年、融資金利1.4%の場合)。

とはいえ、上限まで借りてしまうと毎月の返済額が高くなってしまい、万一の出費などに備えられなくなる可能性もあるので、世帯の収入を増やすか、抑えた金額で持家の購入を検討した方が無難です。

無理にローンを組む必要はありませんが、年収800万円で結婚している場合や子供がいる場合は、マイホームの購入を検討してみても良いかもしれません。

車を買うなら400万円クラスまでが目安

一般的に車を購入する場合、年収の5割までが目安と言われています。そのため、年収800万円であれば、400万円クラスの新車を購入することも十分可能です

ただし、住宅ローンや大きな出費がある場合はその限りではないため注意が必要です。車単体で考えるのではなく、他の支出との兼ね合いも考慮して金額を決めるようにしましょう。

また、車は購入費用だけでなく、ガソリン代、保険代、車検代、駐車場代など意外と維持費もかかるので、月毎の目安となる出費も押さえておく必要があります。

年収800万円からさらに年収をアップさせるには?

ここまでは、年収800万円の生活レベルや住宅ローン事情、車の購入について解説しました。

独身者であれば余裕のある暮らしを送れる一方で、夫婦方働きの場合や子供がいる場合などは、さらに年収アップをさせたいと考える人もいるでしょう。

ここからは、年収800万円からさらに年収をアップさせる具体的な方法を3つご紹介します。

  1. 夫婦方働きの場合は共働きに変更する
  2. 副業に挑戦する
  3. 転職して年収を上げる

それぞれみていきましょう。

1. 夫婦方働きの場合は共働きに変更する

1つ目の方法は「夫婦共働きの場合は共働きに変更する」ことです。例えば、夫の収入が800万円の場合、夫の収入を一度に200万円アップさせるよりも、 妻の年収をゼロから200万円に上げる方が簡単なケースもあるでしょう

就職してから子供を産みたくなった場合や育児が忙しくなってしまった場合でも、正社員として産休や育休を取得することで給付金などをもらうことができるので、世帯の収入面ではかなり大きなメリットがあります。

このように、方働きの場合には夫婦共働きに変更するという方法を検討してみると良いでしょう。

2. 副業に挑戦する

2つ目は「副業に挑戦する」ことで年収を上げる方法です。

現在は、クラウドソーシングサイトなどのサービスも充実していたり、副業を推奨している会社があったりと副業に取り組みやすい環境が整えられています。また、Webライターなどは未経験でも採用してくれることもあるため、経験がなく不安な人でも比較的気軽に取り組むことが可能です。

一方で、2021年にマイナビ転職が行った調査によると、副業による平均収入は5万9,782円という結果が出ています。年収換算すると約60万円程度上がることになりますが、すでに年収が800万円の場合はあまりメリットが感じられない可能性があります。大幅に年収を上げたい場合は、他の方法を検討した方が良いかもしれません

しかし、現職の知識やスキルを活かせる副業の場合はその限りではありません。副業によって大きな収入を見込める場合は、挑戦してみるのも良いでしょう。

3. 転職して年収を上げる

3つ目は「転職して年収を上げる」方法です。共働きが難しい場合や大幅な収入アップを叶えたい場合は、転職で年収アップを目指すのが一番おすすめです。

実際に転職によって年収アップを叶えた人も多くいるため、現状を変えたい人は積極的にチャレンジしてみると良いでしょう。

下記は、厚生労働省が発表した「2019年(令和元年)雇用動向調査」より、転職者の賃金変動状況を記した表です。

【転職入職者の賃金変動状況割合】

転職により賃金が増加 転職による賃金の変動なし 転職によって賃金が減少
34.2% 27.9% 35.9%

上記の通り、転職した人の3割以上が増収しています。

同じ仕事でも、会社や環境によって年収に大きな差が出るケースは珍しくありません。「今よりもさらに多く稼ぎたい」という人は、転職によって希望を叶えられる可能性が十分にあります。

年収800万円以上を目指しやすい業界・職業

共働きや転職を考えている場合、少しでも年収の高い業界や職業に就きたいと考える方は多いでしょう。

ここからは、年収800万円以上を目指しやすい業界・職業についてご紹介します。

金融・インフラ業界

dudaの調査によると、平均年収ランキングの第一位と第二位は「投資銀行業務」と「運用(ファンドマネジャー/ディーラー)」で、どちらもを金融系の職種が占めています。金融業界の中でも、とくに専門職は稼ぎやすい傾向にあるようです。

また、生活に欠かせないインフラ業界も平均年収が高い傾向にあります。

金融業界やインフラ業界に転職したい場合は、実績の多い転職エージェント「duda」に登録しておくと良いでしょう

コンサル

dudaの調査によると、リスクコンサルタントの平均年収は704万円と全職種の中でも高年収です。20代後半で1,000万円を稼ぐ例もあるので、年齢に関係なく稼ぎやすい職種であるといえるでしょう。

コンサル内容や業務内容によっても収入目安は異なりますが、総じて成果に応じた歩合給がもらえるケースも多いです。また、将来的にはフリーコンサルタントとして独立することも可能でしょう。

未経験からのハードルは高い職業ですが、長期的な目線で考えると生涯年収をアップできる可能性もあります。

コンサルに転職したい場合は、コンサルタント分野に強い「アクシスコンサルティング」に登録しておくと良いでしょう

インセンティブのある営業職

営業職もおすすめの職種のひとつです。メーカーなどは平均年収が高いうえ、インセンティブのある会社なら、実績をあげるほど収入アップにつながります。

また、他の職種と比べてもポテンシャル採用してもらいやすい職種であるため、未経験からの転職も十分可能なところも魅力のひとつ。専門的な知識やスキルがある場合は、それらを活かせる業界に就職することで年収を上げられる可能性も高まります。

営業職に転職したい場合は、多くの求人を網羅している「リクルートエージェント」や「duda」のほか、企業からオファーをもらえる「ビズリーチ」への登録がおすすめです。

ITエンジニア

IT業界はまだまだ需要が高く、エンジニアは特に専門職なので高年収を狙いやすいです。また、スキル習得後はコンサルタントと同様に独立できるケースも多いので、800万円以上の年収を目指したい人におすすめの職種です。

ITエンジニアに転職したい場合は、IT系業界での実績が多い「リクルートエージェント」への登録がおすすめです

年収800万円以上を目指して転職するときのポイント

ここでは実際に年収800万円以上を目指して転職を検討している人に向けて、転職するときのポイントを紹介します。

 在籍中に転職活動を行う

転職する際は、よほどの理由がない限り在籍中に活動を行うようにしましょう

とくに年収アップを目らいたい場合は、内定のない段階で退職してしまうと、交渉の際も不利に働くケースが多いです。

次の転職先が決まらない状態で退職してしまうと、収入も途絶えてしまいます。なんとかして次の就職先を見つけなければならない焦りから、年収や待遇条件を妥協してしまう可能性が高くなってしまいます。

転職するからには納得のいく転職活動ができるよう、在籍中に転職活動に臨むようにしましょう。

複数社に応募する

転職するときは、複数社の選考に応募するのが鉄則です。転職を考える際に1社しか受けないという人もまれにいますが、そのような判断はあまりおすすめしません。

複数社の選考を受けることで、希望する業界の同業他社などを比較検討することができます。とくに異業種への転職を考えている場合は、業界に対する知識がない場合がほとんどかと思いますので、業界への理解を深めるという目的で数社受けてみるとよいでしょう。

年収以外の条件も必ずチェックする

年収アップを目指してポジティブな転職活動を行うのはとても素晴らしいことですが、転職時は年収条件のみにとらわれてしまうのも危険です

いくら年収が高くても、激務やストレスなどの理由で体を壊してしまっては本末転倒ですし、長期的な目線で収入アップを目指すなら将来のキャリアについてもしっかり検討したいところ。

転職企業を選ぶ際は、「転職会議」などの企業の口コミサイトを利用して企業研究をしっかりとしておくことをおすすめします。

また、福利厚生や手当の条件によっても体感年収は大きく変わってきます。単純な額面だけでの年収にとらわれず、福利厚生や手当などの実質の手取り収入に関わる条件についても必ずチェックするようにしましょう。

転職サービスを活用する

転職で年収アップさせるためには、企業側との条件交渉が不可欠です。特に初めて転職活動を行う場合などは、どのように進めてよいかわからないという方も多いのではないでしょうか。

そこで上手く活用したいのが「転職サービス」です。

転職サービスを活用すれば、担当者が企業との橋渡しを行ってくれるため、聞きづらい条件や不安な点についても質問が可能です。また、人材のプロに頼ることができるので、ひとりで活動を行うよりもスムーズに転職を進められます。

次の項では、年収アップをしたいときにおすすめの転職サービスについて具体的にご紹介します。

年収800万円以上を目指したい人におすすめの転職サービス4選!

「転職して年収800万年を目指したい」という人や、「年収800万円からさらに年収アップを目指したい」という人向けに、おすすめの転職サービスについて具体的にご紹介します。

  1. duda
  2. ビズリーチ
  3. リクルートダイレクトスカウト
  4. JACリクルートメント

それぞれの特徴や魅力についてみていきましょう。

1. duda

年収アップを目指したい人には、dodaがおすすめです。

dodaは人材紹介業の歴史も長く、大手なので求人の網羅性も高い転職サイトです。求人数は13万件以上と豊富なため、年収アップが狙える求人と出会える可能性も高いでしょう。豊富な転職ノウハウを保有しているだけでなく、年収アップの実績も多くあります。

実際にdodaのHPでは年収アップの事例も紹介されており、なかには100万円以上の年収アップを実現した人もいます。

どの転職サイトを利用してよいのかわからないという人は、まずはdodaに登録してみましょう。

2. ビズリーチ

ビズリーチは、自分に興味を持った企業からスカウトをもらえるスカウトサービスです

数あるスカウトサービスの中でも、ビズリーチはハイクラス向けの求人を多数扱っており、年収800万を目指したい人や、さらに年収アップを叶えたい人にぴったりのスカウトサービスです。

年収アップを目的として転職活動を検討している場合、今すぐの転職を考えていない人も多いかもしれません。

しかし、スカウトサービスなら登録しておくだけで興味を持った企業からスカウトがもらえます。受け身の姿勢でも情報を得ることができるだけでなく、スカウトにより自分の市場価値判断や企業比較にもつながるので、ぜひ登録しておきましょう。

3. リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウト」もおすすめの転職サービスです。

リクルートダイレクトスカウトは、大手リクルートが運営するハイクラス・エグゼクティブ向けの転職サービスです。転職者が登録する希望年収も「600万~」になっておりで、800万円を目指したい人や年収アップのために転職したいという人にはぴったりの転職サービスです。

リクルートダイレクトスカウトでは、求人サイトと同様に自分で求人を探せるほか、ビズリーチ同様に「スカウト」の機能も備わっています。

自身の職務経歴書にあたる「レジュメ」を登録することで、ヘッドハンターから直接スカウトを受けることが可能です。また、こちらからヘッドハンターを指名することも可能なので、自身が志望する業界や職種に特化したヘッドハンターと出会える可能性があるのもメリットです。

4. JACリクルートメント

JACリクルートメント」もおすすめです。

JACリクルートメントは、ハイクラス・ミドルクラスを得意とする転職サービスです。顧客満足度オリコン4年連続1位の実績もあり、管理職クラス、外資系企業、海外進出企業などハイクラス人材の転職支援に特化しており、年収を妥協したくない人にうってつけのサービスです。

また、JACリクルートメントはロンドン発祥のエージェントサービスなので、世界11カ国に広がる独自のグローバルネットワークの強みがあり、外資系企業や海外進出企業への転職支援で特に実績を残しています。そのため、グローバル進出でキャリアアップを考えている人にもおすすめです。

その他手取りを増やすためにおすすめの節約術

年収アップさせたい人向けに転職におすすめの転職サービスを紹介しましたが、全ての人が今すぐの転職を考えているわけではないかもしれません。事情があって現職を続けなければならない人もいるでしょう。

ここでは、年収800万円前後の人が手取りを増やすためにおすすめの節約術についてご紹介します

電子マネーやクレジットカードの活用

年収800万円前後の場合、毎月それなりの支出があるのではないでしょうか。支払いを電子マネーやクレジットカードにすることで、ポイント還元などを受けられます。

溜まったポイントや支払いに当てられる場合が多いので、毎月の出費を削減することが可能です。現金を使っている人は、これを機に電子マネーやクレジットカードに変更してみるとよいでしょう。

ふるさと納税の活用

ふるさと納税は、本来住んでいる自治体に収める税金を過疎地域などに寄付することで控除が受けられる制度です。

具体的な控除額は年収や扶養家族の有無等によって上限が決められているので一概には何とも言えませんが、年収800万円で独身の場合なら約129,000円程度も控除を受けられるのでとてもおすすめです

寄付の返礼品としてその地域の特産品などを受け取れるため、節税しながら地域の農産物や魚介類なども楽しめます。また、家具や雑貨などを返礼品としている自治体もあるので、自分の生活スタイルや欲しいものに合わせて寄付先を選ぶことも可能です。

利用はさとふる等のサイトから簡単に行えるため、手軽に節税したい人は利用してみましょう。

家計簿をつける/固定費の見直しを行う

毎月の出費を抑えたい場合は、支出を可視化させることも重要です。自分の出費を把握できていない場合は、家計簿をつけて固定費の見直しを行ってみることをおすすめします

特に以下の固定費に着目することで、支出を抑えられる可能性があります。

・通信費…携帯代がかさんでいる場合などは格安SIMに変更
・光熱費…ガスや電気の乗り換えを検討
・保険…今の自分に合っているか見直しする
・サブスクリプション…余計な加入をしていないか検討

つみたてNISAを活用する

つみたてNISAは年40万円までの資産投資が非課税で行える制度です。

日本国内に居住する満20歳以上であれば、誰でも利用することができます。

また、積立NISAは一般NISAと比較して資金の引き出しが行いやすいため、未経験者の場合も取り組みやすいです。昨今では貯蓄だけでなく分散投資を行う考え方が広まってきているので、少額からでも始めてみるとよいでしょう。

また、「楽天カード」や「三井住友カード」など、つみたてNISAを支払うことのできるクレジットカードも増えています。つみたてNISAで貯まったポイントは支払いに当てられるので、ぜひ併せて検討してみてください。

まとめ

今回は年収800万円ついて、手取り額や生活レベル、目指す方法などを詳しく解説しました。

年収800万円は全体からみてもかなりの上位層に入り、余裕を持った暮らしを送ることが可能です。

一方で、子供が生まれたり、支出の大きなライフイベント迎えたりする際には、さらに年収をアップさせたいと考える場合も多いでしょう。

年収800万円を目指す場合や、年収800万円からさらに多く稼ぎたいと考えている人は、転職による年収アップを検討してみましょう。

年収アップを検討する際には、無料で利用できる転職サービスの利用がおすすめです。

転職サービスを利用することで、求人を詳しく知れたり年収交渉してくれたりといったメリットもあります。

ぜひ上手に活用しながら、一歩先の暮らしを目指しましょう。

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