手取り12万はやばい？生活レベルややりくりする方法など解説

「手取り12万なんだけどやばいかな…？」

「手取り12万って生きていけない？」

こんな不安を抱えてはいませんか？

結論、手取り12万円でも節約や節税をしっかりと行えば、生活を送ること自体は可能です。

ただし、車やマイホームの購入、結婚などのライフイベントに対しては心もとないと言わざるを得ません。

この記事では、手取り12万円の年収やボーナス、生活のやりくりや結婚などの将来設計について詳しく解説しています。

手取り12万円から脱出する具体的な方法も参考にして、自分の人生を向上させましょう。

手取り12万円の年収や月収・ボーナスはいくら？

手取り12万円の額面での月収や具体的な年収が気になる人もいるでしょう。

ここでは、手取り12万円の額面や年収、ボーナスについて解説します。

月収は15万円程度

手取り12万円の額面での月収は、15万円程度です。

具体的な内訳は以下の通りです。

【手取り12万円の内訳】

厚生年金保険料	1万4,000円
健康保険料	7,500円
雇用保険料	450円
所得税（源泉徴収税額）	2,150円
住民税	4,500円
手取り	12万1,400円

住民税は、前年の所得に応じて計算されるため新卒の場合は引かれません。

ただし、2年目からは差し引かれるようになるので、新卒よりも2年目の方が手取り額は少ないです。

ボーナスは15万円～60万円程度

手取り12万円のボーナスは、企業によって大きく変わりますが概ね15万～60万円くらいです。

1ヶ月のみの支給なら15万円、年2回2ヶ月ずつなどであれば60万円程になるでしょう。

また、気をつけたい点として、ボーナスの金額がそのまま手取りにならないこともあげられます。

所得税と社会保険料については、ボーナスからも差し引かれるようになっているため注意しましょう。

具体的な税額は扶養家族の有無等によって変動しますが、大体ボーナス総支給額の2割～3割くらいが差し引かれることになります。

年収は180万円～240万円程度

手取り12万円の年収は180万円～240万円程度です。

年収はボーナスによって大きく変化するため、以下のように捉えておくと良いでしょう。

ボーナスの有無や回数	年収
ボーナスなし	年収180万円
ボーナス年1回1ヶ月分	年収195万円
ボーナス年1回2ヶ月分	年収210万円
ボーナス年2回1ヶ月分ずつ	年収210万円
ボーナス年2回2ヶ月分ずつ	年収240万円

ただし、昨今において、ボーナスが年2回2ヶ月ずつもらえる企業は非常に少ないです。

厚生労働省が発表している毎月勤労統計調査によると、ボーナスの目安は以下の通りです。

手取り12万円で1人暮らしは可能なのか？やりくりを公開

手取り12万円で1人暮らしするのは、固定費を抑えたり生活費を工夫したりしながらですが、可能です。

ただし、交際費や趣味にはほぼ使えないため、人によっては実家暮らしを選択する必要があるでしょう。

下表は、手取り12万円の生活費の内訳となっているので、生活レベルの参考にしてください。

【手取り12万円の生活費内訳】

家賃	4万円
食費	2万～2.5万円
水道光熱費	1万円
通信費	1万円
雑費	5,000円
交際費・趣味費	1万円
残金	2万円

家賃は4万円以下

家計の中で大きな割合を占めるのが家賃です。

そのため、家賃は出来る限り抑えるようにしておきましょう。

適切な家賃の目安は手取りの3分の1程度と言われているため、手取り12万円の場合は4万円を上限としておくのがおすすめです。

東京都内で4万円で賃貸を探すのは大変なため、物件を探す際は周辺3県にまで条件を広げてみましょう。

食費や通信費は節約必須

手取り12万円の場合は食費や通信費などの変動費に関しては、節約が必須です。

自炊中心の生活を送るのはもちろんのこと、通信費に関しても格安SIMに乗り換えるなどの対策が大切です。

また、あらかじめインターネット回線が無料で利用できる賃貸を借りるのもよいでしょう。

貯金は2万円程度が限界

貯金に関しては2万円が限界でしょう。

上表はあくまでも、食費や交際費をしっかりと押さえた上での試算です。

趣味や友人との交際を楽しみたい人や外食が好きな人は、より出費も多くなります。

また、人によっては奨学金の返済などがあるケースも考えられるため、手取り12万円はギリギリの生活を余儀なくされてしまいます。

手取り12万円で試したい節約・貯金術

手取り12万円からの転職におすすめの転職エージェントを紹介しましたが、必ずしも全ての人が転職に踏み出せるわけではないでしょう。

ここでは、手取り12万円の人が少しでも手取り額を増やせるよう、おすすめの節約や貯金術を紹介します。

家計簿をつけて支出を把握

手取り額に関わらず節約を行うためには、まず支出を把握することが大切です。

適切に支出を把握できていないと、自分が何にお金を使っているのかお金の流れを把握できません。

手取り12万円で生活するためには、厳密なお金の管理が必要になるため、家計簿をつける癖をつけておきましょう。

家計簿をつけることで無駄な支出を減らし、手元に残るお金を増やすことができます。

自炊を心がける

手取り12万円の人は、自炊を心がけることが必須です。

政府発表の家計調査では、日本の単身世帯の1ヶ月の食費は平均4万円となっています。

しかし、手取り12万円で暮らすためには、食費に4万円かけられる余裕はありません。

自炊を心がけることで2万円程度に抑えることが可能です。

電力会社を比較

現在は電力会社の自由化によって、自分で自由に電力会社と契約できるようになっています。

会社ごとに「昼間の使用量は高いが夜は安い」「使えば使うほど安くなる」などメリットがあるため、生活リズムに合う電力会社を選んでみましょう。

劇的に料金が安くなるというわけではありませんが、ポイントがつくなどお得に利用できるようになります。

服は古着を活用

洋服に関しては、古着の活用がおすすめです。

新品なら一着何万円もするような洋服でも、古着の場合は値段が半分や3分の1程度まで落ち込むことも珍しくありません。

また、女性の場合は、結婚式用のパーティドレスをレンタルするサービスなどもあるため、外部サービスも上手に利用しながら節約に努めましょう。

ふるさと納税する

手取り額を増やす方法として、ふるさと納税もおすすめです。

ふるさと納税は本来納める自治体とは別の自治体に地方税を納めることで、税金の控除を受けられる仕組みです。

また、控除額に応じて、納付した自治体特有の特産品などを返礼として受け取ることができます。

手取り12万円はなかなか贅沢が難しい経済事情ですが、ふるさと納税を利用すれば節税しながら絶品グルメ等を楽しめます。

iDecoで節税する

iDecoでの節税もおすすめです。

iDecoは確定拠出型年金のことを指し、掛け金の全額が控除される仕組みとなっています。

将来の貯えを貯めつつ、節税効果も高いため手取りが少ない人にもおすすめです。

同様につみたてNISAもありますが、つみたてNISAの場合は控除額に上限が決められているため、iDecoの方が節税効果が高いと言えるでしょう。

手取り12万円は車や家・結婚は無理？

手取り12万円でも「車や家を所有したい」「結婚したい」という人もいるでしょう。

ここでは、手取り12万円の車やマイホームの購入、結婚について解説します。

車や家は現実的ではない

結論、車や家の購入は現実的ではないと言えるでしょう。

車に関しては、中古車などを吟味すれば手取り12万円でも購入できる可能性は高いです。

しかし、車は購入したら終わりではなく、維持費もかかります。

一般社団法人日本自動車工業会が発表した「乗用車市場動向調査（2021年）」によると、車の年間維持費は20万円～30万円程度かかることが一般的です。

上記試算の内訳は燃料費や有料道路料金、駐車場代などになっており、ローン代や保険料、税金は含まれていないため、実際はこれより多くの費用がかかると言えるでしょう。

燃料費などは車を乗る頻度によっても変動しますが、維持費を加味すると手取り12万円で車を持つことは現実的ではありません。

また、マイホームに関しても同様のことが言えます。

そもそもマイホームのローンの借り入れは、前年の年収が申込人と連帯債務者合算で原則400万円以上でなければいけません。

したがって、夫婦連帯でローンを組む場合は別ですが、一人で申し込む場合はローン申請が下りない可能性も高いです。

年収400万円以下でも借り入れができないわけではありませんが、非常にリスクが高いためおすすめできません。

女性は結婚相手に年収400万～500万を求めている

まず、前提として手取り12万円であっても幸せな結婚生活を送ることは可能です。

実際に手取り12万円で夫婦生活が円満な家庭もあるでしょう。

しかし、現実として結婚式や妊娠、出産等のライフイベントを行うためには、一定以上の金額が必要なことも事実です。

そのため、特に女性の場合は異性に対して一定以上の年収を求める傾向が強いです。

下記の内閣府が行った「少子化社会対策に関する意識調査」の結果によると、女性の多くは結婚相手に最低でも年収400万円～500万円程度を求めていることがわかります。

（引用：結婚相手位に求める年収｜少子化社会対策に関する意識調査）

上表の結果から、特に男性で結婚したいという場合は、手取り12万円から年収を上げていった方が結婚できる可能性を高められるでしょう。

一方で、女性の場合は多くの男性が収入を気にしていないと答えていますが、年収200万円～300万円未満を求める人も多くいるため、結婚したい場合は少なくとも仕事を続けていた方が無難です。

手取り12万の割合は？

手取り12万円での車や家の購入、結婚について解説しました。

それでは実際に、手取り12万円で生活している人はどれくらいいるのでしょうか？

ここからは手取り12万円の割合について見ていきましょう。

200万円以下の所得は約2割

国税庁が発表している「令和2年民間給与実態統計調査」の結果によると、日本の平均年収は433万円です。

手取り12万円の年収は、180万円～240万円くらいとなっているので、平均よりも低いと言えます。

また、給与階級別の所得者数や構成比の結果においても、年収が低いと言える結果となっています。

【給与階級別給与所得者数・構成比】

～年収100万円	8.4%
年収100万円～年収200万円	13.8%
年収200万円～年収300万円	15.5%%
年収300万円～年収400万円	17.4%
年収400万円～年収500万円	14.6%
年収500万円～年収600万円	10.2%
年収600万円～年収700万円	6.5％
年収700万円～年収800万円	4.4％
年収800万円～年収900万円	2.8%
年収900万円～年収1,000万円	1.8%
年収1,000万円～	4.6%

（引用：令和2年民間給与実態統計調査｜国税庁）

上記結果の通り、年収100万円～年収200万円の割合は、わずか13.8％です。

年収100万円以下と合算しても2割程度となっているため、年収200万円程度の人は全体的に少ないと言えるでしょう。

年齢・性別ごとに見ても少ない

また、手取り12万円は年齢や性別ごとに分けてみても少ないです。

下表は、「令和2年民間給与実態統計調査」で発表されている年齢や性別ごとの平均年収です。

年齢	男	女
19歳以下	146万円	129万円
20歳～24歳	277万円	260万円
25歳～29歳	393万円	362万円
30歳～34歳	458万円	400万円
35歳～39歳	518万円	437万円
40歳～44歳	571万円	470万円
45歳～50歳	621万円	498万円
50歳～54歳	656万円	514万円
55歳～60歳	668万円	518万円

上記結果の通り、手取り12万円となる年収180万円～240万円は、多くの年代と性別に関係なく平均を下回っています。

手取り12万円でも生活することはできますが、一般的な生活水準を保つのは難しいと言えるでしょう。

都道府県別で比較してみる

各都道府県の賃金ランキングは、以下の通りです。

	賃金の高い地域		賃金の低い地域
1位	東京都：36万4,200円	43位	沖縄県：25万800円
2位	神奈川県：33万6,200円	44位	岩手県：24万9,600円
3位	大阪府：32万6,900円	45位	秋田県：24万7,500円
4位	愛知県：31万7,300円	46位	青森県：24万5,000円
5位	京都府：31万2,200円	47位	宮崎県：24万4,600円

出典：令和3年賃金構造基本統計調査　結果の概要｜厚生労働省

全国平均は30万7,400円ですが、賃金の低い地域と比較しても、手取り12万円（総支給で15,6万円）は低いのがわかります。

生活保護と比較してみる

生活保護を申請すると、単身者であれば1ヵ月あたり約10万〜13万円の生活保護費が受給できます。夫婦2人であれば、約15万〜18万円の生活保護費が受給できるようです。

また、子供がいる場合には受給額が増え、医療費の無料化や住民税などの免除もあるため、現在の収入と状況によっては生活保護の方がいいのではと感じるかもしれません。

しかし、生活保護にはリスクもあります。無職の期間が長引くと再就職に不利になるので、きちんと働く意思がある人は、生活保護の受給はなるべく考えないようにしましょう。

※生活保護の受給金額は、家族の人数や住んでいる地域によって異なります。（生活保護制度｜厚生労働省）

手取り12万円から収入を増やす方法

手取り12万円は、国内の平均年収から見ても低い給与階級であることから、「収入を増やしたい！」と思った人も多くいるでしょう。

ここからは、手取り12万円から収入を増やす方法について詳しく解説します。

昇進や昇給を目指す

手取り12万円から収入を増やす一番現実的な方法は、昇進や昇給を目指すことです。

職場の仕事を覚えたり、スキルや技術を身につけたりして評価を上げてみましょう。

しかし、企業によっては評価が上がりづらい、業界構造的に昇給がしづらいといった場合も考えられます。

昇進や昇給を目指す場合は、会社の上司などに相談してそもそも昇給が可能なのか確認してみることがおすすめです。

副業を始める

収入を増やすためには、副業を行うこともおすすめです。

現在はクラウドソーシングサイトなども多くあるため、副業しやすい環境が整えられています。

初心者歓迎の案件も多く掲載されているため、コツコツ取り組めば月に5万程度稼ぐこともできるでしょう。

ただし、副業は会社によって禁止されている場合もあるため、注意が必要です。

副業によって本業がおろそかになってしまっては元も子もないですから、就業規則によって副業が認められていない際は、無理に行うことはやめましょう。

また、副業の種類については、将来的に役立つスキルが身につくものがおすすめです。

例えば、以下のような職種はスキルを身につければ将来的に大きく稼げたり、独立や起業も目指せたりできます。

職種名	解説
Webライター	ネットに記事を書くWebライターは初心者でも取り組みやすい。 ネット広告市場やアフィリエイト市場が伸びている今日において、需要も将来性も高い。 SEOの知識を身につければ、自分でブログを運営して稼いでいくことも可能。
動画編集者	YouTubeなどの動画配信サービスの伸長により、注目されている職種。 動画コンテンツは今後も伸びていくことが予想されるため、動画編集のスキルは重宝される可能性が高い。
プログラマー	IT業界は慢性的な人手不足に悩まされているので、プログラミングスキルは転職や独立に大いに役立つ。 優秀なプログラマの場合は、月単価70万円～100万円の案件を獲得することも目指せる。

上記の職種で身に付くライティングや動画編集、プログラミングは、今後も需要の増加が見込まれ将来性も高いスキルです。

身につけられれば年収を大きく上げられる可能性もあるので、就業規則に問題がない場合はチャレンジしてみましょう。

転職する

昇給や副業と言った選択肢を紹介しましたが、必ずしも全ての人におすすめな方法とは言えません。

今いる会社によっては、「昇給の未来もないし、副業も禁止だ…」というケースもあるでしょう。

昇給や副業による増収が見込めない場合は、転職することがおすすめです。

実際に転職によって昇給を叶えている人は多くいます。

下記は厚生労働省が発表している「令和元年 雇用動向調査」において、転職者の転職後の収入の変化の割合を示した表です。

【令和元年転職後の収入の変化】

収入が上がった	変わらない	収入が下がった
34.2%	27.9%	35.9%

上記結果から転職者の3分の1程度が年収アップを実現しているので、転職で収入を上げていくのは十分現実的と言えるでしょう。

ただし、転職によって収入が下がったという人も同程度おり、年収が変わらないという人も27.9%いるため注意が必要です。

手取り12万円から転職によって昇給するためには、転職エージェントなどの転職のプロに相談してみましょう。

転職エージェントを利用する利点については、「手取り12万円から転職を成功させる方法」で詳しく解説しているので参考にしてください。

手取り12万円から転職する際に押さえるべきこと

手取り12万円から抜け出すための方法として、転職することがおすすめですが、転職活動はただ闇雲に求人に応募しまくればよいというわけではありません。

転職における正しいポイントを押さえておかないと、「転職しても年収が変わらなかった」「逆に年収が下がってしまった」といったことにもなり得るでしょう。

ここからは、手取り12万円から転職する際に押さえておくべきポイントを解説します。

成長性が高い業界を目指す

まず、手取り12万円から転職する際には、成長性が高い業界を目指すのがおすすめです。

今後も成長する可能性が高い業界に転職できれば、業界の伸長に合わせて自分の年収を上げていくことも目指せます。

成長性が高い業界の具体例は、以下の通りです。

業界名	解説
IT	人材不足が懸念されているが、市場拡大を続けている。 特にIoTやAI、クラウドといった分野は今後も高い需要が期待できる。
Web広告	矢野経済研究所の調査結果によると、国内のアフィリエイト市場は成長を続けており、今後もこの流れは続くと予想されている。 また、広告業界大手の電通が行った調査でも、インターネット広告費がテレビ広告費が上回ったと発表された。 今後の広告業界のメインはネットに移行していくと思われるため、成長性が高いと言える。
医療	長寿大国である日本においては、医療の発展も目覚ましい。 今後は少子高齢化社会がさらに深刻化していくため、医療技術に関する需要もさらに高まっていくと予想できる。
介護	慢性的な人手不足に悩まされている状況でありながら、少子高齢化のスピードは止まらず今後も利用者は増えると予想できる。 社会的に必要不可欠な存在としての認知度も高いため、今後はより待遇面が改善されることも期待できる。

上記の業界が全てではありませんが、上記業種は職種によっては未経験採用も頻繁に行っているため、チャレンジしやすいと言えるでしょう。

福利厚生にも注目する

手取り12万円から転職する際は、どうしても年収などの条件面に目が行きがちです。

しかし、長期的にキャリアを築いていくためには、福利厚生もしっかりと確認しておくようにしましょう。

例えば、一見年収の上がり幅が少ない求人先でも、スキルアップ制度の研修に多く参加できたり、育児休業が取りやすかったりと将来的に役立つ福利厚生が多く用意されている場合もあります。

長期的にキャリアを築ける環境の方が、精神的にも安定しやすく、モチベーション高く働けるでしょう。

転職する際は福利厚生にも注目して、長期的なキャリアが築ける求人を選ぶことがおすすめです。

思い切って異業種転職もあり

一般的に昇給を目指す転職は、同業種で行った方が成功しやすいです。

しかし、手取り12万円の場合は、業界自体の平均年収が低いことも考えられます。

「より多くの年収が欲しい」「将来は大きく稼げるようになりたい」といった野心がある場合は、思い切って異業種転職するのもおすすめです。

業界によって需要の高さにも違いがあるため、高年収を目指す場合は需要の高い業界に転職しましょう。

自分のスキル向上も大切

転職を行う際には、条件や福利厚生など企業の情報ばかりを気にしてしまうものです。

しかし、一番大切なことは、自分自身のスキルを向上させることです。

自分自身でスキルを向上できなければ、たとえ転職で年収アップを叶えたとしても今後成長していくことは難しいでしょう。

また、スキル向上によって昇給が目指せる環境にありながら、安易に転職活動を行ってしまうと、「周りの環境のせいばかりにする人なのかな？」と面接などで思われてしまう可能性も高いです。

転職する際には、自分でもスキル向上を図るようにしましょう。

成長しても昇給が叶わなかった場合は、転職の際の面接官でも「自分で環境を変えるために努力できる人」と思ってもらえます。

手取り12万円から転職を成功させる方法

手取り12万円から転職する際のポイントを解説しましたが、実際に転職を成功させるにはどうすればよいのでしょうか。

ここからは、手取り12万円からの転職を成功させる方法について詳しく解説します。

転職に役立つスキルや資格を取得する

手取り12万からの転職を成功させるためには、転職に役立つスキルや資格の取得がおすすめです。

具体的には、以下のようなスキルや資格を取得すると転職に役立ちます。

上記のような資格を取得して、各業種や職種の基礎知識、英語力などをアピールできるとよいでしょう。

自己分析を徹底する

転職成功に自己分析は欠かせません。

自己分析が正しく行えていないと、自分がどんな求人に応募すべきなのかも見えてこないからです。

例えば、以下のような手順で質問を投げかけて、どんな求人に応募するべきかを明確にしていきましょう。

業界研究・企業研究を行う

自己分析によって目標を設定したら、業界研究や企業研究を行いましょう。

特に年収を高める場合には、企業研究が必須です。

なぜなら、企業によっては、業界の平均年収よりも低い場合があるからです。

また、年収だけ高くても残業が多く発生している、福利厚生がないといった問題を抱えている場合もあります。

企業研究を行う際には、企業の口コミサイトの利用がおすすめです。

「転職会議」などの口コミサイトは、実際に働いている人や過去に働いていた人が記載した口コミを閲覧できます。

社内の平均年収や平均残業時間、有給所得率なども確認できるので、外側からは見えない内部事情を知ることができます。

口コミサイトなども上手に活用して、企業研究を行うようにしておきましょう。

転職エージェントを利用する

転職を成功させるには自己分析や企業研究など、やることも多いです。

また、それだけでなく求人を探したり、面接対策を行ったりする必要もあります。

一人では非常に大変になるため、転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントは転職のプロとして、あなたの転職活動をサポートしてくれます。

年収アップが見込める求人の紹介や書類添削、模擬面接の実施など、転職に必要な支援を惜しみなく行ってくれるため、頼れる味方となるでしょう。

キャリアアドバイザーは、あなたのこれまでの経歴や希望条件などをヒアリングしたうえで、最適な転職先を一緒に考えてくれるため、自己分析が苦手な人にもおすすめです。

登録や利用は無料なため「転職したい！」と思った際は、まずは登録してみましょう。

手取り12万円から年収アップするのにおすすめの転職エージェント

手取り12万円からの転職には、転職エージェントの利用がおすすめです。

しかし、「具体的にどこの転職エージェントを利用すべきかわからない」という疑問もあるでしょう。

ここでは、手取り12万円から年収アップを目指す際に利用したい転職エージェントを紹介します。

リクルートエージェント

手取り12万円から年収アップを目指したい人にまずおすすめの転職エージェントは、リクルートエージェントです。

リクルートエージェントは、人材紹介会社大手の株式会社リクルートが運営している転職エージェントです。

リクルートエージェントの特徴として、求人数が非常に多い点があげられます。

2022年6月14日現在、公開求人数20万件以上、非公開求人数26万件以上と非常に多くの求人を取り扱っています。

実際に口コミにおいても「他では見つからなかった求人がリクルートエージェントなら見つかった」と評判です。

年収アップが見込める求人も多くあるため、夢を叶えることもできるでしょう。

「多くの求人に出会いたい」「取りあえず安心できる転職エージェントを利用したい」という人は、登録してみましょう。

doda

年収アップの夢を叶えたい人には、dodaの利用もおすすめです。

dodaの最大の特徴は、年収をキーワードに求人を探せる点です。

2022年6月14日現在、「年収500万円以上」で検索をかけると12万件もの求人がヒットします。

自分が叶えたい年収に合わせて検索できるため、求人探しに役立つでしょう。

また、dodaはキャリアアドバイザーの質が高いこともでも有名です。

口コミには「希望を丁寧にヒアリングしてくれた」「希望にマッチする転職先を一緒に考えてくれた」という声も見られます。

「希望年収に合う求人を探したい」「丁寧にキャリアカウンセリングを受けたい」という人は、利用しましょう。

マイナビエージェント

マイナビエージェントは、20代や第二新卒といった若年層の転職を得意としている転職エージェントです。

転職が初めての人が陥りがちな「職務経歴書ってどう書くの？」「自己分析が苦手」といった悩みにも丁寧に対応してくれるので、安心して利用できます。

マイナビエージェントの最大の利点は、サポート期間が無期限であることです。

転職エージェントは一般的に「登録してから3ヶ月以内」など、サポート期間が設定されています。

しかし、マイナビエージェントは期限なく利用できるため、「転職は自分のペースで行いたいな」という人にもおすすめです。

また、失敗しても何度でも相談できるので、転職が不安な若年層の人は利用してみましょう。

まとめ

今回は手取り12万円について詳しく解説しました。

手取り12万円は生活できないほどの給料ではないですが、車や家の購入、結婚などのライフイベントには大きく影響する金額と言えるでしょう。

結婚はお金だけが全てではありませんが、将来的な子育てなどを考えると手取り12万円では心もとないのも事実です。

より経済的な安定を目指すならば、昇給や副業、転職などで収入を増やすことをおすすめします。

転職エージェントなどのサービスも上手に利用して、理想となる人生を歩んでいきましょう。