年収の中央値はいくら？【2026年最新版】平均487万円に対して推計約420万円・男女別・正社員別・年代別の実態と「自分の位置」の確かめ方を高野秀敏が解説

こんにちは、ベンチャー・スタートアップへの転職支援を27年続けているキープレイヤーズの高野です。

「平均年収は487万円と聞いたけれど、周りにそんなにもらっている人はいない」「自分の年収は高いのか低いのか、本当のところが知りたい」——年収の相談を受けていると、必ずと言っていいほどこの話題になります。

先に結論をお伝えします。日本の給与所得者の年収の中央値は、国税庁の最新データ（令和7年分）から推計すると約420万円です。ニュースで報じられる平均給与487万円より、約67万円低い水準です。つまり「平均年収に届いていない」のは少数派ではなく、給与所得者の約6割が平均以下にいます。

この記事では、①最新の平均と中央値の早見表、②なぜ中央値は平均より低くなるのか、③男女別・正社員別・年代別・業種別の水準、④よく見かける「中央値451万円」の誤解、⑤自分の年収の位置を確かめる方法、⑥中央値を上回るためのステップと失敗パターン、⑦よくある質問——を、公的統計の数字と転職支援の現場感覚の両面から整理します。年収と手取りの全体像は年収・手取りガイドにまとめていますので、あわせてご覧ください。

結論：年収の中央値は「約420万円」、平均より約67万円低い

※国税庁は中央値そのものを公表していません。本記事の「推計」は、給与階級別の構成比を累積し、50%が入る階級の中で人数が均等に分布していると仮定して算出したものです。

転職の面談で年収の話をするとき、私は「平均」ではなく「中央値」と「分布」で話すようにしています。平均だけを見て「自分は低い」と焦る方がとても多いのですが、実際の立ち位置は思っているより悪くないことがほとんどだからです。逆に、「平均より少し上だから安心」と思っていた方が、同じ年代・職種の中では下のほうにいた、ということもあります。比べる相手と物差しを正しく選ぶことが、年収を考えるスタートです。

年収の中央値とは？平均年収との違い

中央値は「ちょうど真ん中の人」の年収

中央値とは、全員を年収の低い順に並べたときにちょうど真ん中に来る人の年収です。100人いれば50番目と51番目の人の間、ということになります。一方の平均は、全員の年収を足して人数で割った値です。

わかりやすい例を挙げます。10人の部署で、9人が年収400万円、1人だけ年収2,000万円の役員がいるとします。

• 平均：（400万円×9人＋2,000万円）÷10人＝560万円
• 中央値：5番目と6番目の人の年収＝400万円

9人が400万円なのに、平均は560万円。この部署の「普通の人」の感覚に近いのは、明らかに中央値のほうです。

なぜ中央値は平均より低くなるのか

年収の分布は、左右対称の山ではありません。200万〜500万円あたりに人が集中し、高年収側に長い裾が伸びる「右に歪んだ形」をしています。この裾にいる少数の高年収者が、平均を大きく引き上げます。

令和7年分の国税庁データで計算すると、その影響がよくわかります。

• 年収1,000万円超の人は給与所得者の6.6%にすぎないが、給与総額の約20%を占めている
• 年収1,000万円以下の人だけで平均を取ると約415万円となり、全体平均487万円より約72万円低い
• 平均487万円以下の人は、給与所得者の約6割

厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、月給（所定内給与）の公式な中位数が公表されています。2025年6月分は平均34.06万円に対して中位数29.66万円で、中位数は平均の約87%でした。国税庁の年収ベースの推計（420万円÷487万円＝約86%）とほぼ同じ比率になっており、「中央値は平均の85〜90%程度」というのが一つの目安になります。

年収の分布：自分は上位何%にいるのか

中央値と並んで大事なのが、分布そのものです。国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」の給与階級別の構成比を、累積とあわせて整理しました。

出典：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」第16表（1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人）をもとに作成

この表から、たとえば年収600万円を超えていれば上位約26%、800万円を超えていれば上位12.6%、1,000万円を超えていれば上位6.6%にいることがわかります。それぞれの年収帯の手取りや生活レベルは、年収400万円の手取りと生活レベル、年収500万円の手取り完全ガイド、年収600万円の手取り完全ガイド、年収800万円の手取り完全ガイド、年収1000万円の手取り完全ガイドで詳しく解説しています。

男女別・雇用形態別の年収中央値

出典：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」。中央値は給与階級別分布から当社推計

全体の中央値約420万円には、パート・アルバイトなど正社員以外の方も含まれています。正社員として働いている方が自分と比べるなら、正社員の中央値約495万円のほうが適切です。男性正社員なら約554万円、女性正社員なら約411万円が「真ん中」の目安になります。

男女差については、厚生労働省の賃金構造基本統計調査で男女間賃金格差（男性＝100）が76.6と、比較可能な1976年以降で最も小さくなりました。とはいえ年収ベースではまだ大きな差があります。私が面談でお会いする女性の方でも、同じ職種・同じ成果なのに前職の年収が低く据え置かれていて、転職で大きく是正されるケースは少なくありません。

年代別の年収：平均と中央値の目安

公的統計には「年代別の年収中央値」はありません。国税庁は年齢と給与階級を掛け合わせた表を公表しておらず、計算できないためです。そこで、国税庁の年代別平均と、転職サービスdodaが登録者データから公表している年代別中央値を並べてみます。

出典：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」第10表

dodaの「年収中央値」（2024年9月〜2025年8月の正社員登録者約60万人）では、全体384万円、20代350万円、30代410万円、40代450万円、50代以上500万円とされています。ただしこれは転職を考えている方の自己申告データで、若手や転職層に偏るため、国税庁の数字より低めに出る点に注意が必要です。

国税庁の平均から中央値の比率（約86%）をざっくり当てはめると、30代前半で400万円前後、40代前半で450万円前後が「真ん中」の感覚に近いと私は見ています。現場の実感ともおおむね一致します。

業種別の平均年収：最大3倍の差がある

出典：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」第8表（抜粋）

最も高い業種と低い業種では約3.1倍の差があります。同じ努力をしても、どの業界にいるかで年収の天井が変わるというのは、私が27年この仕事をしてきて最も強く感じていることの一つです。年収を上げたいなら、個人の頑張り以上に「どの業界・職種・会社にいるか」が効きます。伸びている職種については年収アップしやすい職種完全ガイドで整理しています。

要注意：「年収中央値451万円」は世帯所得の数字

ネットで「年収の中央値は451万円」という記事をよく見かけますが、これは厚生労働省「国民生活基礎調査」の世帯所得の中央値です。個人の給与の中央値ではありません。

世帯所得には、高齢者世帯の年金収入や共働き世帯の2人分の収入も含まれます。これを個人の年収と比べると、「自分は中央値より低い」と誤って判断してしまいます。数字を見るときは、何を測った統計なのかを必ず確認してください。

中央値で年収を考えるメリット・デメリット

全体の中央値と比べてよい人・比べないほうがよい人

全体の中央値と比べてよい人

• 平均年収と比べて「自分は低い」と落ち込んでいる方
• 家計や住宅ローンの計画を立てるために、世の中の大まかな水準を知りたい方
• パート・契約社員から正社員への転職を考えていて、全体像を把握したい方

全体の中央値ではなく、より細かい物差しを使うべき人

• 転職で年収交渉をする予定の方（→同じ職種・年代・業界の相場を見るべき）
• 30代以上で管理職・専門職の方（→全体の中央値はほぼ意味を持たない）
• ベンチャー・スタートアップへの転職を考えている方（→ストックオプションを含めた総報酬で考えるべき）

特に3つ目について、ベンチャー企業の年収はフェーズによって大きく違います。相場観はベンチャー企業の年収相場、転職全体の進め方はベンチャー転職 完全ガイドをご覧ください。

自分の年収の位置を確かめて、中央値を上回る5ステップ

ステップ1：額面年収を正しく把握する

源泉徴収票の「支払金額」が額面年収です。手取りや月給×12で考えると、賞与や手当が抜けて実態より低く見積もってしまいます。

ステップ2：「同じ条件の人」と比べる

全体の中央値ではなく、性別・雇用形態・年代・業種が近い人と比べます。この記事の表で言えば、正社員なら約495万円、30代前半なら平均462万円あたりが比較の起点です。

ステップ3：社外での評価を確かめる

統計はあくまで過去の平均です。今の自分にいくらの値段がつくかは、スカウトサービスへの登録やエージェントとの面談で確かめるのが確実です。具体的な方法は自分の市場価値の調べ方完全ガイドで7つの方法を比較しています。

ステップ4：年収が上がらない原因を分解する

業界の天井なのか、会社の評価制度なのか、自分のスキルなのか。原因によって打ち手は変わります。給料が上がらない5つの理由を一度確認してみてください。

ステップ5：社内で上げるか、転職で上げるかを決める

社内での昇給・昇格で上げるのか、転職で上げるのかを決めます。転職で上げる場合の具体策は転職で年収アップする方法完全ガイド、交渉を任せられるエージェントの選び方は転職エージェント選び方ガイドにまとめています。

年代別のアドバイス

20代：中央値より「伸びる環境」を優先する

20代前半の平均は280万円、後半は425万円と、20代は年収が最も大きく動く時期です。この時期に中央値との差を気にしすぎる必要はありません。それより、30代で年収が伸びる経験を積める環境かどうかを見てください。年代ごとの考え方は年齢別転職ガイドで詳しく解説しています。

30代：業界・職種の選び方で差が開き始める

30代になると、同じ年齢でも業界・職種によって100万円単位の差がつき始めます。30代前半で中央値（目安400万円台）を下回っている場合は、業界の天井に当たっていないかを確認する時期です。逆に中央値を大きく超えている方は、管理職や専門職としてさらに上を狙えます。

40代：年収より「役割」で評価される

40代は、全体の中央値と比べる意味がほとんどなくなります。部長・事業責任者・CxOといった役割によって年収が決まるからです。経営幹部としてのキャリアを考える方はCXO転職ガイド、年収800万円以上のハイクラス転職についてはハイクラス転職エージェントおすすめ比較をご覧ください。

50代：維持か、役割の転換か

男性の平均は55〜59歳の734万円をピークに、60代前半で613万円へ下がります。役職定年を見据えて、顧問や社外取締役、ベンチャーの管理部門責任者など、経験を活かせる役割に早めに移る方も増えています。

年収を比べるときによくある失敗パターン

失敗1：平均と比べて必要以上に焦る

平均487万円と比べて「自分は低い」と焦り、条件をよく見ずに転職してしまうケースです。中央値で見れば実は真ん中より上にいた、ということは珍しくありません。

失敗2：世帯所得と個人年収を混同する

前述の「451万円」のように、世帯所得の数字と自分の年収を比べてしまうケースです。統計の定義を確認しないと判断を誤ります。

失敗3：額面だけを見て転職先を決める

みなし残業の有無、賞与の比率、退職金、ストックオプションなどで、同じ額面年収でも中身は大きく変わります。スタートアップ転職で年収は下がる？でも触れていますが、目先の額面だけで判断して後悔する方は少なくありません。

失敗4：中央値を超えて満足し、伸びしろを逃す

中央値を超えたことで安心してしまい、本来もっと評価される市場があるのに動かないケースです。特にITやコンサル出身の方は、社外に出ると評価が大きく変わることがあります。コンサル出身の方のキャリアはコンサルからの転職ガイドで解説しています。

失敗5：年収だけを理由に転職して後悔する

年収アップだけを目的に転職し、仕事内容や組織が合わずに短期で辞めてしまうケースです。年収は大事ですが、それだけで決めると後悔しやすくなります。よくある後悔のパターンはベンチャー転職 失敗・後悔ガイドにまとめています。

よくある質問（FAQ）

Q1. 日本の年収の中央値はいくらですか？

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」の分布から推計すると、1年を通じて勤務した給与所得者全体で約420万円です。平均給与487万円より約67万円低くなります。国税庁は中央値そのものを公表していないため、あくまで推計値です。

Q2. 正社員の年収の中央値はいくらですか？

同じ方法で推計すると、正社員は約495万円（男性約554万円、女性約411万円）です。全体の中央値にはパート・アルバイトも含まれるため、正社員の方はこちらと比べるのが適切です。

Q3. 年収400万円は低いですか？

全体で見ると、年収400万円以下の人は47.0%です。ほぼ真ん中にいると言えます。ただし正社員の中央値（約495万円）と比べると下側になるため、年代や職種を踏まえて判断してください。

Q4. 年収500万円は上位何%ですか？

令和7年分のデータでは、年収500万円を超える人は上位37.7%です。600万円超は25.8%、800万円超は12.6%、1,000万円超は6.6%です。

Q5. なぜ平均年収より中央値のほうが低いのですか？

年収の分布が高年収側に長く伸びているためです。年収1,000万円超の人は6.6%しかいませんが、給与総額の約2割を占めており、平均を大きく引き上げています。

Q6. 年代別の年収中央値はわかりますか？

公的統計には年代別の年収中央値はありません。民間ではdodaが登録者データから、20代350万円、30代410万円、40代450万円、50代以上500万円と公表しています。国税庁の年代別平均と組み合わせて目安にしてください。

Q7. 中央値を超えるには転職したほうがよいですか？

必ずしも転職が正解ではありません。社内で昇格の見込みがあるなら、残るほうが早いこともあります。ただ、業界そのものの年収水準が低い場合は、社内の努力だけでは限界があります。まずは社外での評価を確かめてから判断することをおすすめします。

まとめ：平均ではなく「中央値と分布」で自分の位置を知る

• 年収の中央値は、国税庁の令和7年分データから推計して約420万円。平均487万円より約67万円低い
• 正社員の中央値は約495万円、男性約554万円・女性約411万円（いずれも推計）
• 平均以下の人は約6割。平均に届かないのは多数派
• 年収500万円超は上位37.7%、800万円超は12.6%、1,000万円超は6.6%
• 「中央値451万円」は世帯所得の数字で、個人年収と比べてはいけない
• 業種で最大約3倍の差。年収を上げるには、個人の頑張り以上にどこにいるかが効く

27年この仕事をしてきて思うのは、年収で悩む方の多くは、比べる相手を間違えているということです。平均と比べて焦る必要はありません。一方で、自分が本来もらえるはずの年収を知らないまま、何年も同じ場所にいるのはもったいないことです。

キープレイヤーズでは、ベンチャー・スタートアップへの転職を中心に、年収やキャリアのご相談を数多くお受けしています。「今の年収は自分の経験に見合っているのか」「転職でどのくらい上がる可能性があるのか」といった段階からでも構いません。率直にお伝えしますので、お気軽にご相談ください。

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